株式会社ジェイ・エム・エス（称号　株式会社　ＪＭＳ）

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	3,427 / 3,782	51 / 52	-
勤続年数	953 / 3,782	14 / 52	-
離職率	2,269 / 3,463	37 / 51	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	83日	65,845	381	356	-783	83,067	41,791	-31.97円	1,701.18円	17.00円	-1.87%	-0.94%	50.31%	0.58%	4,887	4,880,000円	16.3	40.7	6	200	161	13.50%
2025-03-31	86日	69,749	872	514	89	81,432	40,927	3.65円	1,666.51円	17.00円	0.22%	0.11%	50.26%	1.25%	5,469	4,801,343円	16.1	40.5	6	177	144	11.80%
2024-03-31	87日	65,292	-268	145	-36	84,709	40,747	-1.48円	1,657.29円	17.00円	-0.09%	-0.04%	48.10%	-0.41%	5,283	4,780,303円	15.8	40.5	6	207	170	13.30%
2023-03-31	89日	63,740	724	586	281	74,407	38,700	11.50円	1,575.95円	17.00円	0.73%	0.38%	52.01%	1.14%	5,650	4,759,644円	15.6	40.4	6	184	163	11.60%
2022-03-31	84日	58,169	980	1,126	826	71,971	37,093	33.83円	1,512.77円	17.00円	2.23%	1.15%	51.54%	1.68%	5,359	4,680,652円	15.4	40.2	5	139	153	8.90%
2021-03-31	85日	57,578	2,127	2,013	1,736	69,085	34,993	71.13円	1,426.75円	17.00円	4.96%	2.51%	50.65%	3.69%	5,604	4,582,119円	15.3	40.0	6	296	303	18.60%
2020-03-31	87日	58,569	2,314	2,672	1,977	66,567	32,470	81.12円	1,326.12円	17.00円	6.09%	2.97%	48.78%	3.95%	6,276	4,663,645円	16.0	40.3	6	170	164	10.80%
2019-03-31	87日	58,059	1,462	1,520	1,160	67,320	31,900	47.59円	1,303.08円	16.00円	3.64%	1.72%	47.39%	2.52%	6,417	4,625,305円	15.9	40.1	-	-	-	-
2018-03-31訂正あり	83日	56,520	573	820	631	67,727	31,549	25.91円	1,289.55円	12.00円	2.00%	0.93%	46.58%	1.01%	6,270	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	84日	55,574	1,106	1,451	1,182	65,681	31,061	24.26円	634.65円	8.00円	3.81%	1.80%	47.29%	1.99%	6,178	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。