理研計器株式会社 | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,136 / 3,782	19 / 52	743 / 2,040
勤続年数	1,218 / 3,782	21 / 52	518 / 2,040
離職率	1,192 / 3,463	20 / 51	607 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	85日	55,212	12,425	13,443	9,957	101,050	85,383	217.32円	1,878.29円	55.00円	11.66%	9.85%	84.50%	22.50%	1,465	7,483,747円	15.4	40.4	4	69	121	6.70%
2025-03-31	87日	49,038	10,642	10,830	8,007	92,763	77,504	172.10円	1,687.03円	45.00円	10.33%	8.63%	83.55%	21.70%	1,407	7,299,486円	15.7	40.6	4	56	109	5.70%
2024-03-31訂正あり	87日	45,581	11,476	12,272	8,378	88,591	72,453	179.91円	1,555.65円	80.00円	11.56%	9.46%	81.78%	25.18%	1,349	6,954,320円	16.0	40.7	4	32	56	3.40%
2023-03-31訂正あり	89日	45,004	11,551	11,944	8,670	79,746	63,383	372.41円	2,722.26円	80.00円	13.68%	10.87%	79.48%	25.67%	1,313	7,728,703円	15.7	40.3	4	48	88	5.20%
2022-03-31訂正あり	89日	37,363	8,402	8,819	5,963	71,606	56,858	256.26円	2,412.75円	60.00円	10.49%	8.33%	79.40%	22.49%	1,234	7,085,464円	15.8	40.4	3	43	83	4.80%
2021-03-31訂正あり	86日	32,209	6,598	6,923	4,691	64,326	52,615	201.71円	2,193.61円	42.00円	8.92%	7.29%	81.79%	20.49%	1,185	6,980,866円	15.9	40.3	3	49	44	5.40%
2020-03-31訂正あり	86日	32,189	6,197	6,463	4,342	60,219	49,635	186.75円	2,039.94円	40.00円	8.75%	7.21%	82.42%	19.25%	1,196	6,701,584円	15.3	39.7	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。