黒田精工株式会社 | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,559 / 3,782	166 / 213	101 / 131
勤続年数	1,110 / 3,782	101 / 213	46 / 131
離職率	2,403 / 3,463	159 / 207	83 / 128

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	86日	19,501	32	11	-96	29,203	11,626	-17.08円	2,048.70円	20.00円	-0.83%	-0.33%	39.81%	0.17%	641	5,902,000円	15.8	42.2	3	61	66	14.70%
2025-03-31	87日	17,284	311	419	172	26,159	11,582	30.23円	1,993.22円	20.00円	1.49%	0.66%	44.28%	1.80%	641	5,904,000円	16.3	42.5	3	38	42	9.40%
2024-03-31	88日	18,504	583	844	498	25,884	11,697	87.51円	2,019.39円	35.00円	4.26%	1.93%	45.19%	3.15%	645	5,975,000円	16.3	42.4	3	46	53	11.30%
2023-03-31	90日	22,746	1,284	1,533	906	25,402	10,730	159.54円	1,849.56円	40.00円	8.45%	3.57%	42.24%	5.65%	614	6,384,000円	16.6	42.6	3	37	47	9.40%
2022-03-31	90日	18,042	1,334	1,437	563	22,047	9,806	99.36円	1,693.66円	25.00円	5.75%	2.56%	44.48%	7.40%	611	6,102,000円	16.9	42.5	2	44	45	11.00%
2021-03-31訂正あり	90日	13,289	362	357	126	19,659	9,306	22.37円	1,610.98円	10.00円	1.36%	0.64%	47.34%	2.73%	617	5,248,000円	17.0	42.3	2	34	31	8.50%
2020-03-31訂正あり	87日	15,083	338	275	132	18,838	8,818	23.45円	1,529.08円	15.00円	1.50%	0.70%	46.81%	2.25%	636	5,990,000円	16.7	42.0	2	45	53	11.30%
2019-03-31	88日	17,754	1,277	1,230	871	19,909	9,043	155.19円	1,580.46円	25.00円	9.64%	4.38%	45.42%	7.20%	650	6,357,000円	17.1	42.3	-	-	-	-
2018-03-31	89日	16,117	522	496	252	19,565	8,697	45.01円	1,521.06円	12.50円	2.90%	1.29%	44.45%	3.24%	647	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	90日	13,260	113	169	99	17,164	7,978	3.53円	280.14円	2.00円	1.24%	0.58%	46.49%	0.86%	653	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。