東京計器株式会社 | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,562 / 3,782	26 / 52	980 / 2,040
勤続年数	1,274 / 3,782	22 / 52	538 / 2,040
離職率	1,815 / 3,463	31 / 51	888 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	90日	61,186	5,362	5,492	4,005	84,781	46,155	243.75円	2,770.05円	40.00円	8.68%	4.72%	54.44%	8.76%	1,768	6,934,000円	15.2	43.0	9	133	194	10.30%
2025-03-31	88日	57,650	4,856	5,001	3,797	76,497	41,007	231.15円	2,460.11円	35.00円	9.26%	4.96%	53.61%	8.42%	1,720	6,573,000円	15.8	42.8	9	126	166	10.10%
2024-03-31	88日	47,166	2,768	2,990	2,277	66,978	37,369	138.62円	2,243.54円	32.50円	6.09%	3.40%	55.79%	5.87%	1,692	6,237,000円	16.2	43.2	10	145	185	11.80%
2023-03-31	91日	44,296	1,312	1,687	873	56,624	33,451	53.16円	2,005.89円	30.00円	2.61%	1.54%	59.08%	2.96%	1,676	6,189,000円	16.8	43.5	10	159	171	13.00%
2022-03-31	91日	41,510	1,635	1,926	1,493	56,018	33,348	91.06円	2,005.00円	30.00円	4.48%	2.67%	59.53%	3.94%	1,696	6,017,000円	17.2	43.7	10	125	139	10.40%
2021-03-31	91日	42,081	1,250	1,458	945	53,546	31,939	57.67円	1,919.21円	25.00円	2.96%	1.76%	59.65%	2.97%	1,672	5,975,000円	17.4	43.7	10	112	118	9.40%
2020-03-31	90日	47,440	1,875	2,011	1,425	54,577	29,644	86.76円	1,782.35円	25.00円	4.81%	2.61%	54.32%	3.95%	1,660	6,040,000円	17.4	43.6	9	61	141	5.70%
2019-03-31	89日	46,692	2,440	2,660	1,936	58,349	29,481	117.19円	1,764.15円	25.00円	6.57%	3.32%	50.53%	5.23%	1,571	6,156,000円	18.1	43.4	-	-	-	-
2018-03-31	90日	43,803	1,319	1,511	1,120	58,045	28,425	67.61円	1,695.16円	20.00円	3.94%	1.93%	48.97%	3.01%	1,522	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	91日	41,394	1,121	1,252	709	52,206	27,356	8.54円	324.81円	4.00円	2.59%	1.36%	52.40%	2.71%	1,495	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。