株式会社今仙電機製作所

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,203 / 3,782	56 / 80	54 / 106
勤続年数	79 / 3,782	2 / 80	4 / 106
離職率	1,007 / 3,463	22 / 79	23 / 99

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	80日	87,149	2,037	2,122	2,480	81,111	56,098	115.61円	2,624.54円	27.00円	4.42%	3.06%	69.16%	2.34%	2,596	6,263,000円	22.0	45.4	11	56	36	5.60%
2025-03-31	84日	94,341	393	511	2,084	78,331	53,041	95.24円	2,420.47円	20.00円	3.93%	2.66%	67.71%	0.42%	2,828	6,254,000円	21.3	44.4	10	97	74	8.70%
2024-03-31	86日	99,730	14	260	-71	81,181	51,269	-3.26円	2,322.92円	12.00円	-0.14%	-0.09%	63.15%	0.01%	3,177	5,935,000円	20.9	43.7	11	445	272	32.20%
2023-03-31	83日	99,730	-770	28	-2,053	82,903	48,887	-89.70円	2,159.80円	15.00円	-4.20%	-2.48%	58.97%	-0.77%	3,427	5,663,000円	21.0	43.7	11	256	170	17.60%
2022-03-31	83日	85,155	-70	616	-1,210	80,157	49,777	-52.67円	2,150.02円	15.00円	-2.43%	-1.51%	62.10%	-0.08%	3,852	5,497,000円	20.8	43.3	7†	32†	0†	2.50%†
2021-03-31	84日	87,096	-790	-581	-3,081	82,280	49,593	-143.67円	2,144.63円	15.00円	-6.21%	-3.74%	60.27%	-0.91%	4,252	5,586,000円	18.9	41.2	6	108	103	7.30%
2020-03-31訂正あり	79日	112,081	2,720	2,820	553	80,554	49,868	26.63円	2,380.30円	26.00円	1.11%	0.69%	61.91%	2.43%	4,582	5,792,000円	18.6	40.8	6	110	97	7.30%
2019-03-31	79日	118,579	3,740	3,691	2,474	84,151	50,676	118.98円	2,421.26円	32.00円	4.88%	2.94%	60.22%	3.15%	4,689	5,894,000円	18.2	40.7	-	-	-	-
2018-03-31	80日	117,339	3,281	3,400	2,878	87,431	50,817	139.21円	2,427.55円	31.00円	5.66%	3.29%	58.12%	2.80%	4,862	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	82日	110,275	2,670	2,047	1,567	82,033	46,335	76.48円	2,239.53円	31.00円	3.38%	1.91%	56.48%	2.42%	5,101	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。