ヘリオス　テクノ　ホールディング株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,286 / 3,782	100 / 227	825 / 2,040
勤続年数	3,679 / 3,782	225 / 227	1,956 / 2,040

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	83日	14,188	1,848	2,306	1,637	21,107	17,272	90.20円	951.59円	91.00円	9.48%	7.76%	81.83%	13.03%	272	7,260,000円	2.4	43.6	0†	1†	8†	構造変動流出5.8%
2025-03-31	79日	9,869	900	944	728	21,169	16,106	40.13円	887.54円	41.00円	4.52%	3.44%	76.09%	9.12%	286	7,870,000円	2.5	42.5	0†	3†	6†	構造変動流出25.0%
2024-03-31	85日	10,871	1,472	1,485	2,291	20,899	16,153	126.29円	890.13円	35.00円	14.19%	10.97%	77.29%	13.54%	277	6,495,000円	2.6	44.3	0†	0†	3†	2.50%†
2023-03-31	87日	7,987	422	492	271	17,639	15,013	14.95円	827.45円	8.00円	1.81%	1.54%	85.11%	5.28%	285	7,959,000円	2.5	51.0	0†	2†	2†	26.20%†
2022-03-31訂正あり	85日	8,952	519	577	414	15,629	13,422	22.87円	740.24円	8.00円	3.09%	2.65%	85.88%	5.80%	289	7,048,000円	1.9	48.1	0†	3†	6†	構造変動流出41.5%
2021-03-31訂正あり	86日	8,079	545	630	391	15,040	13,021	21.62円	718.67円	7.00円	3.01%	2.60%	86.57%	6.76%	291	6,976,000円	2.3	42.7	0†	7†	7†	構造変動流出100.0%
2020-03-31	91日	13,996	385	369	575	14,609	12,621	31.79円	697.03円	6.00円	4.56%	3.94%	86.39%	2.75%	300	7,115,000円	5.4	47.7	0†	4†	5†	構造変動流出68.5%
2019-03-31	85日	23,090	2,364	2,371	1,788	18,207	12,634	98.80円	698.11円	30.00円	14.15%	9.82%	69.39%	10.24%	566	6,633,000円	8.8	46.2	-	-	-	-
2018-03-31	86日	23,483	3,039	2,983	2,164	18,564	11,492	119.66円	635.02円	30.00円	18.84%	11.66%	61.91%	12.94%	527	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	87日	17,117	1,386	1,375	1,144	16,594	9,571	63.67円	530.46円	20.00円	11.96%	6.90%	57.68%	8.10%	496	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。