日本電子材料株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,071 / 3,782	158 / 227	33 / 58
勤続年数	1,893 / 3,782	182 / 227	41 / 58
離職率	88 / 3,463	2 / 214	2 / 58

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	85日	29,366	7,249	7,177	5,451	58,476	44,878	425.98円	3,063.93円	80.00円	12.15%	9.32%	76.75%	24.69%	1,234	6,417,000円	12.6	39.7	3†	0†	96†	0.30%†
2025-03-31	85日	23,829	4,585	4,640	3,454	39,859	27,914	273.53円	2,209.93円	70.00円	12.37%	8.67%	70.03%	19.24%	1,154	5,973,000円	11.8	40.2	2	39	98	6.00%
2024-03-31	86日	17,461	870	1,007	622	34,769	24,670	49.32円	1,953.43円	40.00円	2.52%	1.79%	70.95%	4.98%	1,084	5,500,000円	12.2	40.1	2	38	54	6.00%
2023-03-31	84日	20,781	3,205	3,338	2,612	32,691	24,242	207.25円	1,922.55円	40.00円	10.77%	7.99%	74.15%	15.42%	1,066	5,730,000円	11.9	40.2	2	26	49	4.30%
2022-03-31	85日	23,599	4,953	5,092	3,802	32,992	21,788	311.17円	1,730.78円	40.00円	17.45%	11.52%	66.04%	20.99%	1,044	4,416,000円	11.6	39.8	2	30	45	4.90%
2021-03-31	86日	18,521	2,663	2,574	2,037	25,578	15,411	189.98円	1,364.85円	15.00円	13.22%	7.96%	60.25%	14.38%	984	4,520,000円	11.2	39.6	2	7	45	1.40%
2020-03-31	86日	15,669	1,012	993	1,076	20,654	12,101	101.62円	1,142.79円	13.00円	8.89%	5.21%	58.59%	6.46%	951	4,510,000円	11.0	39.1	2	39	78	7.00%
2019-03-31	86日	14,416	1,005	1,058	810	18,055	11,160	76.50円	1,053.92円	10.00円	7.26%	4.49%	61.81%	6.97%	1,015	4,471,000円	11.2	39.4	-	-	-	-
2018-03-31	87日	14,405	514	456	307	17,645	10,634	29.00円	1,001.14円	10.00円	2.89%	1.74%	60.27%	3.57%	1,012	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	88日	12,489	112	129	78	16,845	10,490	7.45円	983.64円	14.00円	0.74%	0.46%	62.27%	0.90%	1,014	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。