パルステック工業株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,234 / 3,782	170 / 227	21 / 48
勤続年数	67 / 3,782	11 / 227	1 / 48
離職率	720 / 3,463	42 / 214	12 / 47

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	79日	2,553	356	396	285	5,020	4,009	208.90円	2,930.63円	85.00円	7.13%	5.69%	79.87%	13.98%	123	6,238,019円	22.3	45.8	1	3	3	3.50%
2025-03-31	84日	2,486	336	353	355	5,029	3,863	260.19円	2,823.85円	110.00円	9.21%	7.08%	76.81%	13.52%	124	6,040,063円	21.8	45.3	2	18	15	15.30%
2024-03-31	85日	2,612	358	386	327	5,182	3,674	238.99円	2,685.76円	110.00円	8.90%	6.31%	70.90%	13.72%	128	5,760,329円	22.2	45.9	2	18	13	14.40%
2023-03-31	87日	2,448	301	332	242	4,519	3,417	177.53円	2,497.84円	70.00円	7.11%	5.38%	75.62%	12.32%	134	5,760,843円	22.2	46.0	1	2	4	2.80%
2022-03-31	88日	2,445	311	351	340	4,647	3,273	248.75円	2,392.34円	85.00円	10.40%	7.32%	70.43%	12.75%	134	5,085,368円	21.8	45.5	1	4	4	4.10%
2021-03-31	82日	2,090	159	192	156	4,001	2,995	114.40円	2,188.43円	45.00円	5.23%	3.91%	74.85%	7.65%	136	5,172,500円	21.2	45.0	1†	0†	3†	0.90%†
2020-03-31	83日	2,318	351	364	219	3,795	2,909	160.51円	2,126.20円	55.00円	7.55%	5.79%	76.67%	15.16%	134	6,043,194円	20.6	44.7	1	7	8	6.20%
2019-03-31	85日	2,610	479	512	452	4,167	2,904	330.45円	2,122.05円	150.00円	15.57%	10.85%	69.69%	18.35%	134	5,608,121円	20.5	44.4	-	-	-	-
2018-03-31	87日	2,132	272	271	230	3,519	2,493	168.26円	1,821.74円	30.00円	9.24%	6.54%	70.84%	12.76%	127	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	87日	2,163	345	363	339	3,201	2,259	24.77円	165.05円	-	15.01%	10.59%	70.58%	15.99%	130	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。