三相電機株式会社 | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,638 / 3,782	195 / 227	37 / 58
勤続年数	913 / 3,782	99 / 227	20 / 58
離職率	1,831 / 3,463	110 / 214	43 / 58

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	83日	18,292	794	863	568	19,976	12,605	124.32円	2,753.94円	25.00円	4.51%	2.85%	63.10%	4.34%	588	5,802,000円	16.5	43.1	2	29	31	10.40%
2025-03-31	84日	16,029	69	136	118	18,508	11,898	25.98円	2,608.16円	25.00円	1.00%	0.64%	64.28%	0.43%	587	5,686,000円	16.6	43.4	2	23	23	8.40%
2024-03-31	82日	17,666	677	796	493	19,533	11,715	108.48円	2,575.17円	27.00円	4.21%	2.52%	59.98%	3.84%	597	6,243,000円	16.4	43.3	3	1	2	1.20%
2023-03-31	82日	18,618	901	1,055	815	20,427	11,121	180.00円	2,451.88円	27.00円	7.33%	3.99%	54.45%	4.84%	592	6,138,000円	15.6	44.3	3	18	27	7.10%
2022-03-31	85日	17,098	806	939	884	17,679	10,369	195.82円	2,293.65円	25.00円	8.53%	5.00%	58.65%	4.72%	564	6,003,000円	15.7	44.2	2†	61†	81†	22.40%†
2021-03-31	82日	12,926	385	583	402	15,749	9,356	89.41円	2,076.83円	22.00円	4.30%	2.55%	59.41%	2.98%	565	5,513,000円	18.0	43.4	2	4	11	2.20%
2020-03-31	83日	13,719	245	282	172	15,422	8,831	38.58円	1,967.60円	22.00円	1.96%	1.12%	57.27%	1.79%	602	5,802,000円	17.7	43.1	2	15	21	6.20%
2019-03-31	85日	15,804	859	893	657	16,606	8,928	146.10円	1,997.13円	22.00円	7.36%	3.96%	53.76%	5.44%	608	6,173,000円	17.7	42.8	-	-	-	-
2018-03-31	86日	15,554	882	924	798	16,427	8,590	177.15円	1,906.57円	20.00円	9.29%	4.86%	52.29%	5.67%	583	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	80日	13,948	681	774	807	15,745	7,706	89.54円	855.03円	7.00円	10.47%	5.13%	48.94%	4.89%	566	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。