不二電機工業株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,332 / 3,782	178 / 227	-
勤続年数	327 / 3,782	39 / 227	-
離職率	175 / 3,463	4 / 214	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-01-31	80日	3,777	248	303	236	11,281	10,441	44.27円	2,009.71円	32.00円	2.26%	2.09%	92.55%	6.58%	114	6,125,810円	19.0	42.0	1†	0†	6†	0.50%†
2025-01-31	87日	3,927	302	346	240	11,208	10,373	43.94円	1,935.09円	32.00円	2.32%	2.15%	92.55%	7.69%	109	5,830,476円	17.0	42.0	0	20	15	17.90%
2024-01-31	85日	3,723	399	425	349	11,279	10,446	63.05円	1,880.31円	35.00円	3.35%	3.10%	92.62%	10.73%	114	5,636,025円	17.0	41.0	1	22	17	19.00%
2023-01-31	87日	3,707	350	374	262	10,869	10,167	46.77円	1,831.24円	32.00円	2.58%	2.42%	93.54%	9.47%	120	5,589,363円	17.0	41.0	0	19	9	15.20%
2022-01-31	86日	3,721	229	274	191	11,004	10,286	33.34円	1,789.50円	32.00円	1.86%	1.74%	93.48%	6.17%	131	5,496,916円	16.0	40.0	0†	1†	0†	0.80%†
2021-01-31	87日	3,659	287	306	205	10,901	10,228	35.16円	1,783.74円	32.00円	2.01%	1.88%	93.83%	7.86%	132	5,453,729円	14.0	38.0	0	9	13	7.00%
2020-01-31訂正あり	84日	3,944	377	399	280	11,158	10,482	47.39円	1,765.89円	32.00円	2.68%	2.51%	93.94%	9.57%	128	5,566,745円	14.0	38.0	-	-	-	-
2019-01-31	84日	3,909	376	394	277	11,109	10,346	46.94円	1,746.60円	32.00円	2.68%	2.50%	93.13%	9.62%	133	-	-	-	-	-	-	-
2018-01-31	84日	3,899	290	311	242	10,986	10,295	41.18円	1,741.34円	32.00円	2.36%	2.21%	93.71%	7.46%	134	-	-	-	-	-	-	-
2017-01-31	86日	3,769	444	467	304	10,835	10,246	50.37円	1,733.82円	32.00円	2.97%	2.81%	94.56%	11.80%	135	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。