西部電機株式会社 | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	973 / 3,782	51 / 213	4 / 40
勤続年数	1,417 / 3,782	129 / 213	12 / 40
離職率	1,259 / 3,463	87 / 207	16 / 36

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	86日	39,265	4,195	4,292	3,516	49,723	33,711	233.12円	2,243.01円	84.00円	10.43%	7.07%	67.80%	10.68%	681	7,702,000円	14.7	39.4	2	39	76	7.00%
2025-03-31	87日	33,352	3,192	3,271	2,350	46,411	30,794	155.61円	2,038.43円	84.00円	7.63%	5.06%	66.35%	9.57%	643	7,324,000円	15.2	39.6	2	45	67	8.30%
2024-03-31	88日	31,945	2,782	2,876	1,977	50,127	30,548	130.95円	2,022.88円	40.00円	6.47%	3.94%	60.94%	8.71%	620	7,318,000円	15.5	40.0	2	45	77	8.80%
2023-03-31	90日	28,478	2,411	2,530	1,806	45,116	28,411	119.65円	1,882.01円	40.00円	6.36%	4.00%	62.97%	8.47%	591	7,829,000円	16.2	40.5	3	81	108	16.40%
2022-03-31	90日	26,323	2,724	2,827	1,942	43,252	27,319	128.69円	1,809.62円	40.00円	7.11%	4.49%	63.16%	10.35%	568	7,471,000円	17.6	41.7	2†	0†	19†	0.40%†
2021-03-31	90日	24,648	2,289	2,397	1,632	39,889	25,519	107.98円	1,690.50円	33.50円	6.40%	4.09%	63.98%	9.29%	548	7,175,000円	17.2	40.9	2	25	49	5.80%
2020-03-31	87日	23,744	2,077	2,206	1,382	35,319	22,504	91.23円	1,485.48円	28.00円	6.14%	3.91%	63.72%	8.75%	525	7,407,000円	17.6	41.0	2	2	35	0.90%
2019-03-31	88日	29,299	3,198	3,328	2,283	39,129	22,334	150.71円	1,474.24円	40.00円	10.22%	5.84%	57.08%	10.92%	494	7,255,000円	18.0	40.8	-	-	-	-
2018-03-31	89日	22,914	2,141	2,202	1,508	38,990	21,514	99.56円	1,420.12円	30.00円	7.01%	3.87%	55.18%	9.34%	484	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	90日	24,019	1,527	1,595	408	31,280	19,072	26.96円	1,258.89円	14.00円	2.14%	1.31%	60.97%	6.36%	473	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。