池上通信機株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,838 / 3,782	146 / 227	1,136 / 2,040
勤続年数	114 / 3,782	13 / 227	44 / 2,040
離職率	2,429 / 3,463	150 / 214	1,183 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	86日	21,329	407	358	376	29,917	14,302	58.69円	2,229.64円	15.00円	2.63%	1.26%	47.81%	1.91%	774	6,661,526円	21.3	46.7	9	89	72	14.90%
2025-03-31	88日	20,734	254	290	235	28,841	13,657	36.82円	2,130.75円	12.00円	1.72%	0.81%	47.35%	1.23%	812	7,069,043円	21.5	46.5	8	43	46	7.80%
2024-03-31	88日	21,603	794	902	679	30,613	13,687	106.15円	2,137.26円	30.00円	4.96%	2.22%	44.71%	3.68%	818	6,035,863円	21.5	46.3	9	68	55	11.30%
2023-03-31	90日	22,146	-997	-1,000	-1,074	28,961	12,710	-167.96円	1,986.53円	10.00円	-8.45%	-3.71%	43.89%	-4.50%	849	5,957,477円	21.4	46.3	9	25	13	4.80%
2022-03-31	90日	18,470	255	293	178	27,404	13,710	27.98円	2,144.67円	10.00円	1.30%	0.65%	50.03%	1.38%	871	5,912,395円	20.6	46.3	9	106	104	16.10%
2021-03-31	86日	21,850	407	498	444	25,024	13,488	69.56円	2,111.91円	15.00円	3.29%	1.77%	53.90%	1.86%	887	6,199,240円	21.4	46.2	9†	0†	24†	1.30%†
2020-03-31	85日	23,229	768	552	705	26,130	13,081	112.20円	2,050.04円	30.00円	5.39%	2.70%	50.06%	3.31%	878	7,035,061円	20.8	46.3	9	98	99	15.10%
2019-03-31	88日	24,956	1,095	1,094	845	27,602	12,359	140.83円	2,053.68円	40.00円	6.84%	3.06%	44.78%	4.39%	880	6,157,185円	21.6	46.0	-	-	-	-
2018-03-31訂正あり	89日	26,275	688	588	555	27,444	11,739	9.29円	195.92円	3.00円	4.73%	2.02%	42.77%	2.62%	891	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	90日	22,774	-3,232	-3,401	-2,738	28,674	11,122	-45.82円	186.32円	2.00円	-24.62%	-9.55%	38.79%	-14.19%	914	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。