帝国通信工業株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,277 / 3,782	175 / 227	-
勤続年数	555 / 3,782	63 / 227	-
離職率	2,608 / 3,463	159 / 214	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	80日	17,256	1,158	1,684	1,273	34,738	29,303	136.26円	3,104.98円	100.00円	4.35%	3.67%	84.35%	6.71%	1,678	6,188,000円	17.9	41.3	1	45	56	16.90%
2025-03-31	88日	16,790	1,663	2,127	2,009	33,460	28,409	211.98円	2,949.90円	100.00円	7.07%	6.01%	84.90%	9.90%	1,729	6,228,000円	19.4	41.8	2	15	18	6.00%
2024-03-31	88日	15,223	947	1,559	1,362	32,085	27,410	141.13円	2,813.15円	70.00円	4.97%	4.25%	85.43%	6.22%	1,571	6,082,000円	19.3	42.2	2†	0†	10†	0.60%†
2023-03-31	90日	16,493	1,601	2,192	1,385	30,306	25,697	141.53円	2,567.03円	60.00円	5.39%	4.57%	84.79%	9.71%	1,677	6,133,000円	18.8	42.6	2†	0†	28†	0.70%†
2022-03-31訂正あり	90日	15,109	1,698	2,024	1,584	29,087	24,348	161.83円	2,433.48円	60.00円	6.51%	5.45%	83.71%	11.24%	1,605	6,094,000円	19.0	43.0	1†	0†	6†	0.60%†
2021-03-31	90日	12,022	755	883	755	27,270	23,063	76.74円	2,296.87円	40.00円	3.28%	2.77%	84.57%	6.28%	1,586	6,021,000円	18.0	42.2	1	8	8	3.70%
2020-03-31	87日	12,499	624	748	-84	24,575	21,202	-8.55円	2,110.94円	50.00円	-0.40%	-0.34%	86.27%	4.99%	1,722	5,895,000円	17.4	41.6	1	23	14	9.80%
2019-03-31	88日	13,207	999	1,291	953	25,504	21,663	97.06円	2,157.30円	50.00円	4.40%	3.74%	84.94%	7.57%	1,819	5,874,000円	16.7	41.1	-	-	-	-
2018-03-31訂正あり	89日	14,329	1,013	1,131	779	26,642	22,133	79.44円	2,209.07円	30.00円	3.52%	2.93%	83.08%	7.07%	1,894	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	90日	12,906	789	790	709	24,901	20,774	14.48円	414.41円	7.00円	3.42%	2.85%	83.43%	6.11%	2,255	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。