株式会社タクミナ | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,554 / 3,782	102 / 213	-
勤続年数	1,556 / 3,782	147 / 213	-
離職率	2,689 / 3,463	175 / 207	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	83日	11,155	1,630	1,702	1,231	14,534	11,379	178.47円	1,648.16円	54.00円	10.82%	8.47%	78.30%	14.62%	324	6,942,000円	14.1	39.9	1	56	51	17.80%
2025-03-31	84日	11,119	1,603	1,645	1,217	14,730	10,298	170.23円	1,494.63円	50.00円	11.82%	8.26%	69.91%	14.42%	328	6,825,000円	14.3	40.0	1	33	44	10.90%
2024-03-31	81日	11,015	1,582	1,611	1,195	14,907	10,023	165.22円	1,384.20円	50.00円	11.93%	8.02%	67.24%	14.37%	318	6,690,000円	14.7	40.4	1	19	32	6.70%
2023-03-31	83日	9,744	1,458	1,475	1,060	13,713	8,971	146.82円	1,241.41円	50.00円	11.82%	7.73%	65.42%	14.97%	305	6,460,000円	14.9	40.3	1†	0†	7†	0.30%†
2022-03-31	88日	8,676	1,217	1,266	880	12,092	8,117	122.12円	1,125.37円	45.00円	10.84%	7.28%	67.13%	14.04%	297	6,150,000円	14.2	39.8	1	39	37	13.40%
2021-03-31	82日	8,269	841	846	589	11,432	7,509	81.98円	1,043.03円	45.00円	7.85%	5.16%	65.68%	10.18%	300	5,900,000円	14.2	39.3	1	27	34	9.60%
2020-03-31	83日	8,414	1,000	1,017	714	10,948	7,139	99.47円	993.69円	45.00円	10.01%	6.53%	65.21%	11.88%	294	6,315,000円	14.3	39.5	1	10	27	3.90%
2019-03-31	85日	9,162	1,416	1,440	1,018	11,020	6,873	141.73円	956.70円	45.00円	14.82%	9.24%	62.37%	15.46%	278	6,300,000円	14.5	39.6	-	-	-	-
2018-03-31	86日	7,817	890	918	753	10,058	6,214	104.80円	864.93円	35.00円	12.12%	7.49%	61.78%	11.40%	266	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	87日	8,115	934	989	700	10,024	5,722	97.44円	796.27円	40.00円	12.24%	6.99%	57.09%	11.51%	260	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。