ＹＵＳＨＩＮ株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,042 / 3,782	141 / 213	-
勤続年数	1,503 / 3,782	139 / 213	-
離職率	355 / 3,463	18 / 207	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	86日	23,101	826	908	286	39,832	34,787	8.51円	1,051.30円	20.00円	0.82%	0.72%	87.33%	3.58%	803	6,457,402円	14.3	42.1	2	3	18	1.10%
2025-03-31	85日	26,126	2,586	2,535	1,692	41,045	35,498	49.74円	1,031.64円	20.00円	4.77%	4.12%	86.49%	9.90%	800	6,453,386円	13.9	41.8	2	4	22	1.40%
2024-03-31	88日	23,615	2,437	2,586	1,692	42,821	34,418	49.72円	1,001.03円	20.00円	4.92%	3.95%	80.38%	10.32%	787	5,935,540円	13.6	41.4	2	20	41	5.10%
2023-03-31	88日	22,373	2,639	2,787	1,922	40,843	32,586	56.50円	948.36円	30.00円	5.90%	4.71%	79.78%	11.80%	715	6,088,480円	13.7	41.1	2	24	44	6.30%
2022-03-31訂正あり	88日	20,874	2,890	3,085	2,112	36,892	31,047	62.06円	904.77円	19.00円	6.80%	5.73%	84.16%	13.85%	692	5,797,258円	13.9	41.2	1	12	13	3.30%
2021-03-31訂正あり	86日	18,473	2,522	2,608	1,827	34,688	29,199	53.70円	850.95円	18.00円	6.26%	5.27%	84.18%	13.65%	681	5,411,115円	13.2	40.4	1	31	25	7.80%
2020-03-31訂正あり	87日	20,011	2,309	2,205	1,532	31,933	27,471	45.01円	800.04円	18.00円	5.58%	4.80%	86.03%	11.54%	689	5,589,656円	12.6	39.8	1	4	7	1.10%
2019-03-31訂正あり	87日	21,833	2,760	2,791	1,903	33,197	27,117	54.54円	783.03円	17.00円	7.02%	5.73%	81.69%	12.64%	683	5,716,326円	11.8	39.0	-	-	-	-
2018-03-31訂正あり	87日	20,878	2,358	2,432	1,626	32,572	26,472	46.51円	750.37円	33.00円	6.15%	4.99%	81.27%	11.30%	683	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	90日	19,346	2,112	2,058	1,380	30,761	25,451	78.93円	1,444.38円	36.00円	5.42%	4.49%	82.74%	10.92%	663	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。