株式会社小田原エンジニアリング

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,639 / 3,782	111 / 213	56 / 131
勤続年数	2,119 / 3,782	190 / 213	85 / 131
離職率	2,916 / 3,463	193 / 207	107 / 128

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-12-31	83日	18,238	3,051	3,183	2,315	24,856	18,528	405.05円	3,238.34円	70.00円	12.50%	9.31%	74.54%	16.73%	425	6,860,000円	11.2	39.0	0	34	35	21.40%
2024-12-31	87日	13,175	1,163	1,294	865	27,909	16,441	151.75円	2,881.23円	50.00円	5.26%	3.10%	58.91%	8.83%	416	6,651,000円	11.7	39.3	0†	0†	24†	0.20%†
2023-12-31	88日	14,703	2,012	2,129	1,529	26,729	15,676	268.87円	2,754.48円	50.00円	9.75%	5.72%	58.65%	13.68%	436	6,974,000円	11.0	37.8	0	7	10	5.50%
2022-12-31	89日	14,086	967	1,118	801	24,015	14,169	141.22円	2,495.23円	25.00円	5.66%	3.34%	59.00%	6.87%	460	6,413,000円	10.6	37.0	0	38	26	26.70%
2021-12-31	89日	13,555	1,059	1,259	925	22,783	13,506	157.98円	2,382.25円	30.00円	6.85%	4.06%	59.28%	7.81%	468	6,349,000円	10.3	36.3	0	29	31	20.70%
2020-12-31	89日	11,208	572	671	451	23,488	13,233	76.77円	2,248.37円	20.00円	3.41%	1.92%	56.34%	5.11%	471	6,573,000円	10.6	36.1	0	40	44	29.00%
2019-12-31	87日	13,274	1,297	1,364	1,011	19,580	12,950	172.45円	2,207.42円	30.00円	7.81%	5.16%	66.14%	9.77%	468	6,962,000円	11.7	37.1	-	-	-	-
2018-12-31	87日	12,714	1,093	1,148	839	15,869	12,094	143.47円	2,065.24円	30.00円	6.94%	5.29%	76.21%	8.60%	460	-	-	-	-	-	-	-
2017-12-31	88日	12,823	1,280	1,326	2,178	16,196	11,505	372.46円	1,967.53円	30.00円	18.93%	13.45%	71.04%	9.98%	467	-	-	-	-	-	-	-
2016-12-31	89日	10,894	914	983	771	13,413	9,346	137.15円	1,598.21円	30.00円	8.25%	5.75%	69.68%	8.39%	418	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。