昭和鉄工株式会社 | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,451 / 3,782	53 / 88	14 / 40
勤続年数	952 / 3,782	43 / 88	6 / 40
離職率	2,148 / 3,463	62 / 85	25 / 36

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	80日	15,071	1,334	1,571	1,097	22,383	12,195	1,332.89円	14,806.46円	150.00円	9.00%	4.90%	54.48%	8.85%	396	6,002,242円	16.4	40.0	1	46	60	12.60%
2025-03-31	87日	14,420	1,205	1,342	1,047	19,421	9,311	1,271.39円	11,303.45円	120.00円	11.24%	5.39%	47.94%	8.36%	384	6,355,197円	17.1	40.6	1	39	53	11.10%
2024-03-31	88日	13,515	662	832	1,048	19,956	8,779	1,272.88円	10,654.98円	140.00円	11.94%	5.25%	43.99%	4.90%	373	5,538,112円	17.8	40.8	2	59	51	16.10%
2023-03-31	90日	12,042	-63	56	78	15,635	5,634	95.78円	6,838.05円	50.00円	1.38%	0.50%	36.03%	-0.52%	381	6,012,906円	18.0	41.2	2	54	60	14.90%
2022-03-31	90日	10,735	-187	-154	-99	14,796	5,025	-120.26円	6,098.34円	50.00円	-1.97%	-0.67%	33.96%	-1.74%	377	6,240,075円	18.8	41.6	2	43	42	12.00%
2021-03-31	85日	11,464	46	173	208	15,335	5,396	252.65円	6,547.77円	50.00円	3.85%	1.36%	35.19%	0.40%	380	5,874,354円	19.0	42.0	2	57	52	15.40%
2020-03-31	86日	12,042	320	389	21	14,574	4,422	25.73円	5,366.00円	50.00円	0.47%	0.14%	30.34%	2.66%	387	6,260,080円	19.4	42.6	2†	0†	60†	0.70%†
2019-03-31	88日	12,338	349	354	259	15,157	4,762	318.86円	5,849.17円	50.00円	5.44%	1.71%	31.42%	2.83%	383	6,121,972円	20.1	43.5	-	-	-	-
2018-03-31	89日	12,464	447	492	444	15,357	4,792	545.39円	5,884.52円	80.00円	9.27%	2.89%	31.20%	3.59%	373	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	90日	12,872	585	644	512	14,867	3,840	62.95円	471.59円	8.00円	13.33%	3.44%	25.83%	4.54%	370	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。