株式会社ＡＩＲＭＡＮ

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,538 / 3,782	99 / 213	5 / 28
勤続年数	1,640 / 3,782	153 / 213	19 / 28
離職率	49 / 3,463	1 / 207	2 / 27

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	86日	55,604	7,184	8,014	5,596	65,690	45,188	204.99円	1,670.64円	72.00円	12.39%	8.52%	68.79%	12.92%	820	6,959,480円	13.8	37.8	1	0	13	0.20%
2025-03-31	86日	54,827	6,918	6,888	4,812	64,204	41,040	173.80円	1,486.10円	57.00円	11.73%	7.50%	63.92%	12.62%	807	6,815,834円	13.1	37.1	1	80	114	16.80%
2024-03-31	87日	51,900	6,187	7,323	5,098	56,347	37,575	182.16円	1,347.30円	57.00円	13.57%	9.05%	66.69%	11.92%	761	6,660,676円	14.3	38.0	1	58	74	12.60%
2023-03-31	89日	49,000	4,842	5,380	3,752	53,237	34,194	132.47円	1,206.75円	45.00円	10.97%	7.05%	64.23%	9.88%	727	6,472,687円	14.8	38.5	1	27	42	6.30%
2022-03-31	89日	36,650	3,570	4,055	2,748	45,827	31,303	95.76円	1,097.97円	30.00円	8.78%	6.00%	68.31%	9.74%	707	6,176,126円	14.8	38.6	1	70	65	15.30%
2021-03-31	86日	32,929	2,489	2,920	1,944	43,379	29,962	67.20円	1,036.37円	22.00円	6.49%	4.48%	69.07%	7.56%	709	5,933,955円	14.9	38.6	1	84	85	18.50%
2020-03-31	86日	41,789	5,320	5,461	3,621	44,663	28,886	123.50円	981.44円	35.00円	12.54%	8.11%	64.68%	12.73%	697	6,467,023円	15.5	39.1	2	93	107	21.10%
2019-03-31	87日	41,022	5,410	5,643	3,759	43,389	26,711	128.09円	906.57円	35.00円	14.07%	8.66%	61.56%	13.19%	674	6,577,762円	16.9	40.6	-	-	-	-
2018-03-31	88日	35,075	4,561	4,697	3,233	39,460	24,542	110.09円	832.21円	34.00円	13.17%	8.19%	62.20%	13.00%	652	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	89日	33,510	4,592	4,547	3,030	34,680	21,678	103.07円	734.36円	24.00円	13.98%	8.74%	62.51%	13.71%	629	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。