株式会社日阪製作所

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,303 / 3,782	75 / 213	-
勤続年数	1,274 / 3,782	115 / 213	-
離職率	1,565 / 3,463	103 / 207	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	86日	44,890	3,303	3,620	3,449	83,082	63,280	130.21円	2,397.55円	55.00円	5.45%	4.15%	76.17%	7.36%	1,063	7,240,601円	15.2	40.8	3	61	77	8.90%
2025-03-31	88日	38,353	2,930	3,391	3,782	82,697	60,019	135.78円	2,188.25円	45.00円	6.30%	4.57%	72.58%	7.64%	1,032	6,888,932円	15.3	40.6	3	38	60	5.80%
2024-03-31	88日	34,180	2,457	2,896	2,420	82,017	60,301	85.83円	2,125.77円	42.00円	4.01%	2.95%	73.52%	7.19%	1,011	6,548,047円	15.3	40.4	2	16	40	2.70%
2023-03-31	90日	34,074	1,912	2,392	2,040	70,977	56,302	72.45円	1,992.64円	40.00円	3.62%	2.87%	79.32%	5.61%	940	6,441,658円	15.1	40.1	2	39	63	6.30%
2022-03-31訂正あり	90日	30,085	1,819	2,270	2,058	67,302	54,378	73.19円	1,927.39円	30.00円	3.78%	3.06%	80.80%	6.05%	919	6,432,002円	15.2	40.0	2	24	34	4.00%
2021-03-31	86日	28,437	1,409	1,765	1,212	65,200	53,335	43.14円	1,893.12円	30.00円	2.27%	1.86%	81.80%	4.95%	925	6,507,250円	14.8	39.3	2	14	34	2.50%
2020-03-31訂正あり	87日	32,511	2,274	2,573	2,080	60,566	50,831	73.39円	1,804.13円	20.00円	4.09%	3.43%	83.93%	6.99%	906	6,471,658円	14.5	38.8	1	28	76	5.20%
2019-03-31訂正あり	88日	30,939	2,040	2,337	1,596	63,041	51,691	53.48円	1,731.40円	20.00円	3.09%	2.53%	82.00%	6.60%	749	6,644,093円	15.1	38.4	-	-	-	-
2018-03-31	89日	26,891	1,607	1,963	1,927	60,756	51,014	64.56円	1,708.71円	20.00円	3.78%	3.17%	83.97%	5.98%	691	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	90日	25,023	1,161	1,374	2,191	55,616	48,254	73.42円	1,616.24円	20.00円	4.54%	3.94%	86.76%	4.64%	663	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。