株式会社テクノスマート

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	734 / 3,782	32 / 213	-
勤続年数	511 / 3,782	53 / 213	-
離職率	451 / 3,463	25 / 207	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	85日	20,737	2,971	2,968	1,791	30,507	20,770	156.30円	1,811.62円	90.00円	8.63%	5.87%	68.08%	14.33%	255	8,162,275円	18.0	42.0	1	2	14	1.50%
2025-03-31	87日	21,578	3,512	3,555	2,390	32,618	19,631	204.66円	1,708.48円	86.00円	12.18%	7.33%	60.18%	16.28%	245	8,800,822円	18.0	42.0	1	7	16	3.60%
2024-03-31	87日	19,242	2,588	2,630	1,804	29,948	19,707	146.73円	1,599.99円	79.00円	9.16%	6.02%	65.81%	13.45%	238	8,225,584円	18.0	42.0	2	11	17	5.50%
2023-03-31	89日	19,677	2,232	2,277	1,607	27,909	18,577	130.72円	1,510.99円	74.00円	8.65%	5.76%	66.56%	11.35%	234	7,695,113円	18.0	43.0	1†	0†	3†	0.50%†
2022-03-31	88日	16,939	1,642	1,692	1,164	29,316	17,405	94.18円	1,415.67円	35.00円	6.69%	3.97%	59.37%	9.70%	232	6,683,228円	17.0	42.0	1	3	0	1.70%
2021-03-31	86日	8,069	836	909	576	22,186	16,736	46.53円	1,350.28円	18.00円	3.45%	2.60%	75.44%	10.36%	236	5,795,894円	16.0	42.0	1	6	1	3.10%
2020-03-31	87日	16,785	3,103	3,142	2,033	22,926	16,428	164.06円	1,325.37円	50.00円	12.38%	8.87%	71.66%	18.49%	242	7,166,774円	15.0	42.0	1†	75†	65†	29.90%†
2019-03-31	87日	17,492	2,347	2,380	1,626	24,435	14,974	131.95円	1,208.09円	40.00円	10.86%	6.66%	61.28%	13.42%	253	6,607,899円	16.0	40.0	-	-	-	-
2018-03-31	88日	14,285	1,262	1,281	890	19,391	12,832	83.14円	1,118.59円	30.00円	6.94%	4.59%	66.18%	8.84%	256	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	89日	10,837	1,008	1,032	692	18,364	10,923	65.38円	1,030.99円	20.00円	6.34%	3.77%	59.48%	9.30%	250	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。