フリージア・マクロス株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,873 / 3,782	184 / 213	1,662 / 2,040
勤続年数	656 / 3,782	60 / 213	270 / 2,040

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	85日	6,873	1,284	2,226	1,723	39,325	24,569	38.30円	375.80円	0.60円	7.02%	4.38%	62.48%	18.69%	346	5,539,000円	17.4	47.9	0†	6†	5†	構造変動流出51.2%
2025-03-31	85日	6,971	1,348	1,984	906	33,055	19,530	20.15円	277.58円	0.60円	4.64%	2.74%	59.08%	19.35%	354	6,197,000円	21.2	52.0	0	1	0	10.40%
2024-03-31	88日	6,720	1,032	1,541	657	30,478	17,489	14.61円	247.00円	0.50円	3.76%	2.16%	57.38%	15.36%	376	6,197,000円	20.2	51.0	0	0	0	2.20%
2023-03-31	87日	7,034	975	1,706	835	27,011	14,902	18.56円	202.42円	0.50円	5.60%	3.09%	55.17%	13.87%	396	6,082,000円	19.2	50.0	0†	12†	6†	構造変動流出63.4%
2022-03-31	88日	7,011	1,102	1,602	410	27,100	13,495	9.12円	179.12円	0.50円	3.04%	1.51%	49.80%	15.72%	426	6,082,000円	19.1	49.8	0	0	0	1.50%
2021-03-31	89日	6,788	801	583	-308	25,174	12,385	-6.86円	172.17円	0.50円	-2.49%	-1.23%	49.20%	11.81%	430	6,083,000円	18.1	47.4	1†	23†	13†	構造変動流出80.1%
2020-03-31	90日	7,853	932	1,290	306	22,751	11,100	6.80円	153.89円	0.50円	2.76%	1.35%	48.79%	11.87%	467	6,148,000円	19.2	50.6	1	2	4	11.00%
2019-03-31訂正あり	89日	7,738	712	965	377	20,827	10,713	8.39円	153.53円	0.50円	3.52%	1.81%	51.44%	9.20%	471	5,641,000円	20.5	50.6	-	-	-	-
2018-03-31訂正あり	89日	8,127	668	1,082	624	20,293	10,176	1.39円	14.77円	0.05円	6.14%	3.08%	50.14%	8.22%	481	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31訂正あり	89日	8,744	594	574	879	19,743	9,493	1.95円	13.74円	0.05円	9.27%	4.46%	48.08%	6.80%	506	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。