木村化工機株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	558 / 3,782	26 / 213	3 / 58
勤続年数	953 / 3,782	85 / 213	21 / 58
離職率	716 / 3,463	42 / 207	18 / 58

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	86日	27,972	3,024	3,102	2,259	33,813	20,619	115.10円	1,070.31円	41.00円	10.96%	6.68%	60.98%	10.81%	442	8,563,040円	16.3	45.8	5	9	45	3.50%
2025-03-31	88日	26,431	3,012	3,084	2,309	33,909	19,133	116.61円	966.02円	41.00円	12.07%	6.81%	56.42%	11.40%	411	7,961,836円	17.1	45.9	4	0	18	1.10%
2024-03-31	82日	24,670	2,088	2,202	1,552	34,641	17,450	78.47円	881.04円	25.00円	8.89%	4.48%	50.37%	8.46%	398	7,402,112円	17.0	45.5	5	33	41	9.80%
2023-03-31	84日	21,553	1,736	1,797	999	30,155	15,424	50.75円	782.13円	15.00円	6.48%	3.31%	51.15%	8.05%	394	7,491,263円	17.3	45.9	4	7	18	3.10%
2022-03-31	85日	24,589	2,675	2,768	1,968	29,517	14,691	99.43円	747.83円	20.00円	13.40%	6.67%	49.77%	10.88%	388	7,592,965円	17.1	45.6	4	10	17	3.60%
2021-03-31	86日	21,516	1,900	1,966	1,333	29,726	13,265	67.31円	669.14円	15.00円	10.05%	4.48%	44.62%	8.83%	385	7,018,549円	16.8	45.3	3†	0†	13†	0.90%†
2020-03-31訂正あり	120日	20,711	1,750	1,769	1,215	26,079	11,760	61.46円	594.72円	12.00円	10.33%	4.66%	45.09%	8.45%	374	7,281,849円	16.1	44.5	3	26	30	8.10%
2019-03-31	82日	21,510	2,209	2,272	1,515	27,167	11,077	76.63円	544.50円	12.00円	13.68%	5.58%	40.77%	10.27%	373	7,089,076円	16.0	44.4	-	-	-	-
2018-03-31	83日	20,360	1,694	1,729	1,189	24,876	9,870	60.21円	489.34円	8.00円	12.05%	4.78%	39.68%	8.32%	364	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	84日	17,331	951	975	631	20,606	8,581	32.01円	407.23円	7.00円	7.35%	3.06%	41.64%	5.49%	355	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。