株式会社電業社機械製作所

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	909 / 3,782	48 / 213	608 / 2,040
勤続年数	1,004 / 3,782	90 / 213	428 / 2,040
離職率	1,615 / 3,463	108 / 207	803 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	86日	28,189	3,495	3,640	2,615	41,721	30,658	630.73円	7,386.77円	210.00円	8.53%	6.27%	73.48%	12.40%	556	7,802,000円	16.1	39.8	2	43	49	9.20%
2025-03-31	87日	28,077	3,235	3,400	2,426	40,469	27,830	576.66円	6,717.31円	175.00円	8.72%	5.99%	68.77%	11.52%	556	7,283,000円	16.1	39.8	2	46	69	10.20%
2024-03-31訂正あり	88日	24,096	2,283	2,457	1,750	36,984	26,151	413.15円	6,170.69円	127.50円	6.69%	4.73%	70.71%	9.47%	532	6,943,000円	16.8	40.2	2	71	65	15.20%
2023-03-31	90日	23,874	2,545	2,654	1,871	34,014	23,917	441.87円	5,647.00円	122.50円	7.82%	5.50%	70.32%	10.66%	535	6,710,000円	17.0	40.5	2	61	70	13.40%
2022-03-31	90日	22,820	2,425	2,563	1,877	32,354	22,651	443.68円	5,351.57円	117.50円	8.29%	5.80%	70.01%	10.63%	523	6,913,000円	17.6	40.5	2	17	32	4.00%
2021-03-31	90日	21,750	2,547	2,707	2,003	30,645	20,979	471.20円	4,958.91円	110.00円	9.55%	6.54%	68.46%	11.71%	505	6,538,000円	17.6	40.4	2	39	45	9.10%
2020-03-31	122日	19,674	1,725	1,834	1,271	27,251	19,199	295.95円	4,469.08円	85.00円	6.62%	4.67%	70.45%	8.77%	493	6,460,000円	17.7	40.3	2	23	30	5.50%
2019-03-31	88日	18,327	1,714	1,812	1,239	26,751	18,625	285.02円	4,285.18円	80.00円	6.66%	4.64%	69.62%	9.35%	477	6,389,000円	17.5	40.1	-	-	-	-
2018-03-31	89日	17,336	1,507	1,645	1,098	26,224	18,042	249.38円	4,073.92円	65.00円	6.09%	4.19%	68.80%	8.70%	478	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	90日	18,275	1,334	1,433	966	25,086	17,093	219.45円	3,856.35円	55.00円	5.65%	3.85%	68.14%	7.30%	480	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。