株式会社　東京自働機械製作所

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,403 / 3,782	83 / 213	887 / 2,040
勤続年数	300 / 3,782	29 / 213	120 / 2,040
離職率	783 / 3,463	49 / 207	399 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	85日	9,692	669	865	808	17,425	10,161	576.01円	7,240.61円	160.00円	7.96%	4.64%	58.32%	6.90%	278	7,104,411円	19.2	43.3	2	9	14	4.10%
2025-03-31	86日	12,890	1,564	1,721	1,222	15,855	9,439	871.48円	6,724.78円	240.00円	12.95%	7.71%	59.53%	12.14%	275	6,868,140円	19.0	43.2	2†	0†	11†	0.60%†
2024-03-31	87日	13,458	1,388	1,546	1,116	16,627	8,074	797.47円	5,767.46円	120.00円	13.83%	6.72%	48.56%	10.31%	266	6,813,985円	18.7	42.7	2	17	28	7.10%
2023-03-31	89日	13,306	985	1,138	799	17,286	6,679	571.14円	4,769.63円	60.00円	11.97%	4.63%	38.64%	7.41%	256	6,105,071円	19.3	42.7	2	17	18	7.20%
2022-03-31	90日	8,819	386	526	373	13,973	5,718	266.79円	4,085.29円	40.00円	6.53%	2.67%	40.93%	4.38%	256	6,450,057円	19.2	42.9	2	17	25	7.40%
2021-03-31	90日	10,708	620	778	545	11,134	5,519	389.35円	3,942.41円	40.00円	9.88%	4.90%	49.57%	5.80%	250	6,947,050円	19.6	43.2	2	19	22	8.30%
2020-03-31	86日	12,337	778	936	642	12,701	4,792	458.80円	3,424.68円	50.00円	13.40%	5.06%	37.73%	6.31%	248	6,831,113円	19.8	43.2	2	9	9	4.10%
2019-03-31	87日	11,650	617	765	538	12,397	4,383	380.73円	3,131.54円	40.00円	12.29%	4.34%	35.35%	5.30%	249	6,142,503円	19.3	42.6	-	-	-	-
2018-03-31	88日	7,600	220	353	241	10,947	4,120	167.97円	2,863.25円	40.00円	5.87%	2.21%	37.64%	2.90%	244	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	89日	7,567	207	351	266	8,951	3,779	18.54円	262.56円	4.00円	7.06%	2.98%	42.22%	2.75%	241	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。