ダイジェット工業株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,900 / 3,782	186 / 213	-
勤続年数	114 / 3,782	10 / 213	-
離職率	1,541 / 3,463	99 / 207	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	87日	9,292	648	687	783	17,283	9,500	263.77円	3,197.17円	55.00円	8.25%	4.53%	54.97%	6.98%	360	5,513,000円	21.3	42.6	2	29	27	8.80%
2025-03-31	87日	8,793	219	195	205	15,955	7,939	69.13円	2,671.63円	25.00円	2.59%	1.29%	49.76%	2.49%	364	5,409,000円	21.2	42.4	2	31	22	9.00%
2024-03-31訂正あり	87日	8,344	112	174	-130	16,467	7,804	-44.07円	2,626.28円	25.00円	-1.68%	-0.80%	47.39%	1.34%	375	5,173,000円	20.7	41.9	2	59	29	15.50%
2023-03-31	89日	8,803	288	312	362	16,387	7,497	121.91円	2,522.85円	25.00円	4.83%	2.21%	45.75%	3.28%	407	5,171,000円	19.8	41.2	1†	7†	0†	2.00%†
2022-03-31	89日	8,067	10	19	64	16,079	7,178	21.79円	2,415.59円	15.00円	0.90%	0.40%	44.65%	0.12%	415	5,089,000円	17.3	40.4	2	143	132	34.80%
2021-03-31訂正あり	86日	7,092	-540	-519	-643	16,148	6,951	-216.51円	2,338.91円	-	-9.26%	-3.98%	43.05%	-7.62%	427	4,900,000円	19.5	40.8	2	0	16	0.40%
2020-03-31	87日	9,046	213	236	158	17,072	7,215	53.31円	2,427.68円	15.00円	2.20%	0.93%	42.27%	2.36%	413	5,025,000円	19.3	41.1	2†	7†	0†	2.20%†
2019-03-31	86日	9,998	452	538	407	17,163	7,498	137.00円	2,387.86円	35.00円	5.43%	2.37%	43.69%	4.53%	420	5,236,000円	18.1	40.9	-	-	-	-
2018-03-31	88日	9,889	511	571	413	16,272	7,440	139.02円	2,405.04円	30.00円	5.56%	2.54%	45.72%	5.17%	425	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	89日	9,505	360	358	315	15,569	6,895	10.62円	225.30円	4.00円	4.58%	2.03%	44.29%	3.79%	428	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。