阪神内燃機工業株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,863 / 3,782	48 / 80	-
勤続年数	327 / 3,782	18 / 80	-
離職率	174 / 3,463	3 / 79	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	86日	14,028	824	954	736	25,798	15,633	227.12円	4,814.81円	91.00円	4.71%	2.85%	60.60%	5.87%	302	6,637,704円	19.0	42.0	2†	0†	16†	0.50%†
2025-03-31	88日	13,337	611	682	536	25,000	14,796	165.65円	4,560.75円	70.00円	3.62%	2.15%	59.19%	4.59%	288	6,485,847円	19.0	42.0	2	25	39	9.70%
2024-03-31	88日	9,636	551	643	456	22,751	14,415	141.06円	4,448.69円	60.00円	3.16%	2.00%	63.36%	5.72%	276	6,235,485円	20.0	43.0	1	25	24	9.40%
2023-03-31	90日	9,064	550	602	406	20,985	13,853	126.02円	4,282.39円	50.00円	2.94%	1.94%	66.02%	6.07%	278	5,964,089円	20.0	42.0	1†	0†	2†	0.40%†
2022-03-31	90日	10,142	549	594	394	19,786	13,465	122.28円	4,169.74円	40.00円	2.93%	1.99%	68.05%	5.42%	277	5,891,885円	19.0	41.0	1	17	22	6.80%
2021-03-31	90日	9,438	472	509	358	19,197	13,139	111.37円	4,073.75円	35.00円	2.73%	1.87%	68.45%	5.01%	274	5,859,223円	19.0	41.0	1	44	34	15.90%
2020-03-31	87日	11,517	937	975	675	19,620	12,862	209.87円	3,989.34円	60.00円	5.25%	3.44%	65.56%	8.14%	285	5,820,542円	19.0	41.0	1†	0†	2†	0.30%†
2019-03-31	88日	12,036	787	819	560	20,437	12,463	174.64円	3,874.09円	45.00円	4.49%	2.74%	60.98%	6.54%	284	5,930,830円	18.0	40.0	-	-	-	-
2018-03-31	89日	13,640	758	804	546	20,112	12,141	170.82円	3,786.62円	50.00円	4.50%	2.72%	60.37%	5.56%	287	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	90日	12,491	702	758	551	19,651	11,686	34.45円	729.16円	7.00円	4.72%	2.80%	59.47%	5.62%	279	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。