株式会社ＭＩＥコーポレーション

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	3,320 / 3,782	84 / 88	18 / 19
勤続年数	2,422 / 3,782	82 / 88	14 / 19

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	85日	7,139	647	607	420	8,438	3,286	349.36円	2,697.54円	40.00円	12.79%	4.98%	38.94%	9.07%	110	5,015,000円	9.1	34.7	0†	5†	5†	構造変動流出85.1%
2025-03-31	86日	7,098	586	543	379	8,202	2,815	315.11円	2,314.58円	20.00円	13.47%	4.62%	34.32%	8.27%	130	6,102,000円	15.0	40.2	0	0	0	0.30%
2024-03-31	87日	6,811	565	536	372	8,366	2,470	309.54円	2,030.28円	20.00円	15.08%	4.45%	29.53%	8.30%	131	4,922,000円	14.0	39.2	0	2	1	26.70%
2023-03-31	84日	6,579	498	431	358	7,273	2,068	298.08円	1,703.68円	0.00円	17.34%	4.93%	28.44%	7.57%	131	4,801,000円	13.0	38.2	0†	1†	0†	12.50%†
2022-03-31	85日	5,697	282	252	189	6,782	1,685	157.47円	1,394.79円	0.00円	11.24%	2.79%	24.86%	4.96%	123	4,263,000円	10.4	40.7	0	2	3	34.90%
2021-03-31	86日	4,838	180	195	153	6,471	1,481	127.88円	1,227.84円	0.00円	10.39%	2.38%	22.90%	3.73%	125	4,398,000円	13.6	45.6	0	1	2	21.50%
2020-03-31	85日	5,576	241	210	167	6,046	1,321	138.88円	1,095.70円	0.00円	12.65%	2.77%	21.85%	4.33%	123	5,606,000円	14.5	45.3	0	0	1	1.40%
2019-03-31訂正あり	85日	5,720	270	233	207	5,930	1,161	172.57円	814.46円	0.00円	17.89%	3.50%	19.59%	4.73%	124	5,935,000円	16.0	46.8	-	-	-	-
2018-03-31	83日	5,365	266	209	171	5,898	953	14.24円	82.37円	0.00円	17.99%	2.91%	16.16%	4.97%	115	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	87日	4,833	172	116	90	5,356	755	7.48円	81.02円	0.00円	11.93%	1.68%	14.11%	3.56%	118	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。