株式会社マルマエ | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,776 / 3,782	175 / 213	3 / 8
勤続年数	2,564 / 3,782	207 / 213	8 / 8
離職率	87 / 3,463	4 / 207	1 / 8

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-08-31	86日	11,403	2,103	1,936	1,355	25,423	8,151	107.11円	643.76円	40.00円	16.63%	5.33%	32.06%	18.45%	462	5,646,000円	8.3	40.0	1†	0†	25†	0.30%†
2024-08-31	86日	4,749	156	42	19	11,464	7,163	1.55円	566.10円	30.00円	0.27%	0.17%	62.48%	3.30%	198	4,746,000円	8.2	39.0	0	33	49	18.40%
2023-08-31	85日	6,868	859	789	706	11,612	7,473	55.92円	591.25円	36.00円	9.45%	6.08%	64.36%	12.51%	183	5,641,000円	8.8	39.0	0	2	6	1.30%
2022-08-31訂正あり	89日	8,585	2,361	2,366	1,817	12,552	7,299	142.58円	578.06円	48.00円	24.89%	14.47%	58.15%	27.51%	179	6,158,000円	8.1	38.5	0†	0†	19†	0.20%†
2021-08-31訂正あり	90日	5,369	1,207	1,200	902	9,742	6,327	70.51円	494.20円	24.00円	14.27%	9.27%	64.94%	22.48%	160	5,162,000円	7.6	37.8	0†	0†	18†	0.20%†
2020-08-31	91日	4,388	896	834	690	8,894	5,706	53.34円	445.69円	17.00円	12.10%	7.76%	64.15%	20.42%	142	5,069,000円	7.4	37.7	0†	0†	22†	0.20%†
2019-08-31	89日	4,019	495	477	436	8,329	5,307	33.45円	406.65円	15.00円	8.22%	5.24%	63.73%	12.33%	120	5,364,000円	7.5	38.4	-	-	-	-
2018-08-31訂正あり	90日	4,588	1,234	1,211	866	8,088	5,132	72.01円	393.21円	10.00円	16.87%	10.71%	63.45%	26.91%	107	-	-	-	-	-	-	-
2017-08-31訂正あり	88日	3,035	764	737	538	5,418	3,137	50.74円	263.36円	10.00円	17.17%	9.94%	57.89%	25.20%	85	-	-	-	-	-	-	-
2016-08-31	89日	2,242	488	458	363	2,569	978	69.00円	185.80円	15.00円	37.14%	14.15%	38.09%	21.79%	76	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。