株式会社トーアミ | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,899 / 3,782	72 / 88	67 / 98
勤続年数	863 / 3,782	40 / 88	23 / 98
離職率	1,601 / 3,463	42 / 85	44 / 87

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	86日	18,391	216	275	175	18,821	11,070	30.66円	1,949.54円	17.00円	1.59%	0.93%	58.82%	1.18%	406	5,513,494円	16.7	46.4	3	19	25	9.10%
2025-03-31	88日	18,104	-111	-30	-6	19,094	10,800	-1.12円	1,878.94円	16.00円	-0.06%	-0.03%	56.56%	-0.62%	402	5,592,996円	17.0	46.2	3†	0†	20†	1.30%†
2024-03-31	89日	17,628	324	337	247	19,511	10,991	41.39円	1,918.31円	15.50円	2.25%	1.27%	56.33%	1.84%	338	5,454,312円	16.2	46.3	3	6	10	3.60%
2023-03-31	91日	15,414	-106	-95	-72	18,359	10,782	-11.86円	1,787.43円	15.00円	-0.67%	-0.39%	58.73%	-0.69%	314	5,229,169円	15.9	45.7	2†	0†	8†	1.00%†
2022-03-31	85日	12,265	41	133	69	15,867	10,960	11.16円	1,754.29円	15.00円	0.64%	0.44%	69.07%	0.34%	254	5,131,032円	15.0	45.0	2	11	18	5.90%
2021-03-31	91日	11,784	429	454	298	14,118	10,970	47.99円	1,762.04円	15.00円	2.72%	2.11%	77.70%	3.65%	249	5,131,698円	15.0	44.0	2	14	19	7.50%
2020-03-31	90日	13,079	291	247	215	15,100	10,595	34.78円	1,707.64円	15.00円	2.04%	1.43%	70.17%	2.23%	246	5,241,696円	15.0	44.0	2	32	40	16.30%
2019-03-31	89日	12,696	-28	39	-72	15,232	10,522	-11.73円	1,628.27円	15.00円	-0.69%	-0.48%	69.08%	-0.22%	240	5,190,700円	16.0	44.0	-	-	-	-
2018-03-31	90日	11,808	-163	-31	-61	14,931	10,758	-10.04円	1,645.77円	15.00円	-0.58%	-0.41%	72.05%	-1.39%	240	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	91日	11,192	243	351	339	14,606	11,023	55.16円	1,696.06円	20.00円	3.08%	2.32%	75.47%	2.17%	254	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。