東洋シヤッター株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,896 / 3,782	30 / 88	-
勤続年数	981 / 3,782	47 / 88	-
離職率	1,633 / 3,463	43 / 85	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	86日	21,455	1,249	1,179	829	18,090	10,448	131.05円	1,649.98円	42.00円	7.94%	4.59%	57.76%	5.83%	543	6,604,000円	16.2	42.4	3	45	58	9.30%
2025-03-31	80日	20,871	1,301	1,210	792	18,719	9,493	125.16円	1,499.09円	38.00円	8.35%	4.23%	50.71%	6.23%	534	6,396,000円	16.5	42.5	3	67	86	14.10%
2024-03-31	81日	21,487	1,480	1,367	959	20,327	8,975	151.50円	1,417.04円	31.00円	10.69%	4.72%	44.15%	6.89%	518	6,419,000円	17.5	43.2	3	54	42	11.20%
2023-03-31	83日	20,687	865	813	559	18,665	7,930	88.24円	1,251.86円	18.00円	7.05%	2.99%	42.49%	4.18%	532	5,762,000円	17.1	43.0	3	60	45	12.00%
2022-03-31	84日	19,737	689	650	412	17,736	7,518	65.15円	1,186.72円	15.00円	5.49%	2.33%	42.39%	3.49%	552	5,436,000円	16.8	42.7	3	44	37	8.60%
2021-03-31	85日	19,714	617	577	420	16,811	7,184	66.42円	1,133.83円	15.00円	5.86%	2.50%	42.73%	3.13%	562	5,499,000円	16.4	42.0	3	21	42	4.50%
2020-03-31	86日	22,505	1,276	1,215	788	17,348	6,764	124.36円	1,067.51円	28.00円	11.65%	4.54%	38.99%	5.67%	546	6,004,000円	16.5	42.3	3	41	57	8.60%
2019-03-31	81日	21,251	1,417	1,382	69	18,041	6,215	10.96円	983.68円	20.00円	1.12%	0.38%	34.45%	6.67%	531	5,836,000円	16.8	41.9	-	-	-	-
2018-03-31	82日	19,043	578	753	490	17,756	6,289	77.33円	994.72円	20.00円	7.79%	2.76%	35.42%	3.04%	547	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	83日	17,820	756	709	440	16,589	5,789	69.46円	930.88円	15.00円	7.61%	2.65%	34.90%	4.25%	540	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。