モリテックスチール株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,656 / 3,782	63 / 88	-
勤続年数	1,031 / 3,782	50 / 88	-
離職率	173 / 3,463	3 / 85	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	84日	48,192	444	630	1,042	35,156	16,215	46.53円	720.43円	12.00円	6.43%	2.97%	46.12%	0.92%	727	5,782,887円	16.0	43.0	2†	0†	3†	0.50%†
2025-03-31	86日	50,498	396	322	329	36,525	14,611	14.70円	649.03円	4.00円	2.25%	0.90%	40.00%	0.79%	727	5,055,577円	15.0	42.0	2	31	35	9.70%
2024-03-31	87日	50,774	260	441	312	37,225	14,177	13.94円	629.64円	4.00円	2.20%	0.84%	38.09%	0.51%	734	4,957,796円	15.0	42.0	1	32	35	10.00%
2023-03-31	89日	36,334	-75	-4	-704	36,492	12,924	-31.46円	573.80円	3.00円	-5.45%	-1.93%	35.42%	-0.21%	685	4,729,030円	15.0	41.0	1†	0†	1†	0.30%†
2022-03-31訂正あり	84日	27,564	204	287	254	23,832	13,249	11.35円	588.35円	4.00円	1.92%	1.07%	55.59%	0.74%	605	4,845,479円	14.0	39.0	1	46	44	14.00%
2021-03-31訂正あり	84日	22,292	-437	-402	-329	22,590	12,895	-14.72円	572.64円	3.00円	-2.56%	-1.46%	57.08%	-1.96%	613	4,647,076円	14.0	39.0	1	14	6	4.20%
2020-03-31	86日	26,678	44	135	80	22,979	13,313	3.61円	591.70円	8.00円	0.61%	0.35%	57.93%	0.17%	603	4,639,526円	13.0	38.0	0	35	42	10.50%
2019-03-31	88日	29,389	826	884	639	26,465	13,636	28.53円	559.30円	11.00円	4.69%	2.42%	51.53%	2.81%	565	5,273,133円	13.0	37.0	-	-	-	-
2018-03-31	87日	29,440	950	1,092	859	25,568	13,544	38.35円	563.61円	11.00円	6.34%	3.36%	52.97%	3.23%	520	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	88日	26,712	692	559	531	23,105	12,711	23.71円	549.34円	10.00円	4.18%	2.30%	55.02%	2.59%	494	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。