日工株式会社 | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,075 / 3,782	55 / 213	10 / 58
勤続年数	1,726 / 3,782	162 / 213	38 / 58
離職率	1,444 / 3,463	97 / 207	33 / 58

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	85日	49,371	3,099	3,425	2,536	64,443	37,409	65.85円	970.51円	40.00円	6.78%	3.94%	58.05%	6.28%	1,169	7,559,261円	13.4	39.0	2	52	90	8.30%
2025-03-31	85日	49,162	2,766	3,071	2,009	63,725	34,560	52.29円	897.73円	32.00円	5.81%	3.15%	54.23%	5.63%	1,133	7,605,744円	13.8	39.5	2	48	75	7.90%
2024-03-31	85日	44,097	1,968	2,144	1,312	62,229	33,086	34.25円	861.74円	30.00円	3.97%	2.11%	53.17%	4.46%	1,117	6,859,415円	14.0	39.7	2	67	100	11.50%
2023-03-31	87日	39,665	1,028	1,255	1,020	52,127	31,604	26.67円	826.73円	30.00円	3.23%	1.96%	60.63%	2.59%	1,064	7,289,913円	14.7	40.3	2	50	82	9.10%
2022-03-31	88日	38,846	2,053	2,274	1,649	52,079	32,050	43.16円	837.22円	30.00円	5.15%	3.17%	61.54%	5.28%	1,038	7,103,417円	15.3	40.8	2	20	46	4.00%
2021-03-31訂正あり	86日	37,866	2,302	2,973	2,082	48,697	31,451	54.31円	823.01円	33.00円	6.62%	4.28%	64.59%	6.08%	861	6,634,621円	15.4	41.2	2	46	67	9.20%
2020-03-31訂正あり	87日	35,151	2,053	2,142	1,588	45,677	30,293	41.17円	780.68円	120.00円	5.24%	3.48%	66.32%	5.84%	838	6,558,153円	15.8	41.1	2	69	72	13.50%
2019-03-31	85日	31,780	1,427	1,576	1,345	43,969	30,414	175.58円	3,296.06円	60.00円	4.42%	3.06%	69.17%	4.49%	799	6,704,340円	16.1	41.0	-	-	-	-
2018-03-31	86日	35,114	2,103	2,239	1,490	45,101	30,286	193.77円	3,329.63円	60.00円	4.92%	3.30%	67.15%	5.99%	807	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	87日	32,717	1,944	1,993	1,340	44,976	29,089	171.52円	3,197.42円	35.00円	4.61%	2.98%	64.68%	5.94%	797	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。