中国工業株式会社 | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,829 / 3,782	69 / 88	-
勤続年数	106 / 3,782	5 / 88	-
離職率	213 / 3,463	4 / 85	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	85日	13,752	330	446	312	12,996	6,489	95.92円	1,826.95円	23.00円	4.81%	2.40%	49.93%	2.40%	376	5,582,000円	21.5	45.5	2†	0†	3†	0.60%†
2025-03-31	85日	13,843	415	497	376	12,449	5,866	115.83円	1,657.12円	20.00円	6.41%	3.02%	47.12%	3.00%	370	5,367,000円	19.6	42.4	2	29	21	11.40%
2024-03-31	88日	13,332	206	282	206	13,362	5,553	63.46円	1,563.31円	18.00円	3.71%	1.54%	41.56%	1.55%	379	5,127,000円	19.2	42.2	1	17	11	6.60%
2023-03-31	90日	13,389	241	322	206	12,098	4,961	63.62円	1,395.14円	15.00円	4.15%	1.70%	41.01%	1.80%	384	5,058,000円	18.5	41.3	1	18	12	6.70%
2022-03-31訂正あり	91日	12,866	64	142	132	11,761	4,734	40.84円	1,324.82円	15.00円	2.79%	1.12%	40.25%	0.50%	391	4,870,000円	17.8	40.7	1	21	20	7.80%
2021-03-31訂正あり	91日	12,878	92	144	124	11,479	4,755	38.16円	1,339.76円	15.00円	2.61%	1.08%	41.42%	0.71%	398	4,795,000円	17.5	40.2	2	78	87	28.80%
2020-03-31	91日	12,992	40	88	90	11,082	4,428	26.85円	1,241.06円	15.00円	2.03%	0.81%	39.96%	0.31%	395	4,791,000円	20.2	44.1	3	35	29	13.10%
2019-03-31	89日	12,784	88	113	64	11,070	4,437	18.91円	1,096.54円	10.00円	1.44%	0.58%	40.09%	0.69%	398	4,430,000円	20.2	44.3	-	-	-	-
2018-03-31	90日	12,028	83	119	92	11,506	4,659	27.25円	1,161.51円	10.00円	1.98%	0.80%	40.49%	0.69%	392	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	91日	12,604	297	322	296	11,006	4,497	87.46円	1,125.48円	10.00円	6.59%	2.69%	40.86%	2.36%	387	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。