株式会社ダイケン | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,501 / 3,782	58 / 88	-
勤続年数	1,239 / 3,782	55 / 88	-
離職率	1,403 / 3,463	34 / 85	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-02-28	90日	11,567	257	305	296	16,932	13,687	53.99円	2,496.09円	20.00円	2.16%	1.75%	80.83%	2.23%	354	5,954,000円	15.3	43.1	2	24	28	8.00%
2025-02-28	91日	11,024	295	336	246	15,781	13,206	44.90円	2,408.43円	20.00円	1.86%	1.56%	83.69%	2.68%	329	5,867,000円	15.2	42.5	2	46	49	14.50%
2024-02-29	92日	10,881	448	485	328	15,851	13,052	59.95円	2,380.29円	15.00円	2.52%	2.07%	82.34%	4.12%	328	5,747,000円	15.6	42.1	2	38	48	12.50%
2023-02-28	90日	10,599	430	473	316	15,932	12,660	57.14円	2,308.82円	15.00円	2.50%	1.98%	79.46%	4.06%	320	5,563,000円	16.2	42.8	2	8	26	3.30%
2022-02-28	92日	9,864	374	389	257	15,555	12,587	44.41円	2,171.28円	15.00円	2.05%	1.66%	80.92%	3.80%	304	5,485,000円	16.4	42.2	2	37	29	12.50%
2021-02-28	92日	10,102	418	436	296	15,293	12,405	50.86円	2,139.80円	15.00円	2.39%	1.94%	81.11%	4.14%	314	5,534,000円	16.1	42.0	2	29	35	10.00%
2020-02-29	89日	10,690	402	421	282	15,226	12,223	48.06円	2,081.56円	15.00円	2.31%	1.85%	80.28%	3.76%	310	5,746,000円	16.4	42.0	-	-	-	-
2019-02-28	85日	10,797	252	269	176	15,203	12,102	30.07円	2,060.84円	15.00円	1.46%	1.16%	79.61%	2.33%	315	-	-	-	-	-	-	-
2018-02-28	86日	10,674	391	400	266	15,196	12,058	45.45円	2,053.44円	15.00円	2.21%	1.76%	79.35%	3.67%	306	-	-	-	-	-	-	-
2017-02-28	87日	10,403	482	488	312	15,023	11,832	53.28円	2,014.89円	15.00円	2.64%	2.08%	78.76%	4.64%	304	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。