神鋼鋼線工業株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,486 / 3,782	23 / 38	19 / 58
勤続年数	679 / 3,782	20 / 38	15 / 58
離職率	212 / 3,463	6 / 38	7 / 58

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	86日	33,074	653	660	1,120	44,582	25,386	189.64円	4,295.81円	65.00円	4.41%	2.51%	56.94%	1.97%	927	7,000,000円	17.3	42.4	4†	0†	12†	0.60%†
2025-03-31	86日	34,293	1,167	1,235	1,034	44,081	24,022	175.04円	4,064.74円	60.00円	4.30%	2.35%	54.50%	3.40%	899	6,700,000円	13.5	42.4	4†	352†	363†	47.90%†
2024-03-31	86日	32,726	1,023	1,066	906	43,197	22,831	153.32円	3,863.02円	50.00円	3.97%	2.10%	52.85%	3.13%	894	6,200,000円	17.1	41.9	3†	0†	10†	0.40%†
2023-03-31	89日	31,280	938	1,044	832	42,006	21,713	140.87円	3,673.56円	45.00円	3.83%	1.98%	51.69%	3.00%	901	6,200,000円	16.1	41.2	3†	0†	35†	0.40%†
2022-03-31	85日	29,448	748	875	599	41,578	21,085	101.68円	3,567.09円	35.00円	2.84%	1.44%	50.71%	2.54%	920	5,900,000円	15.4	40.3	2	14	14	2.30%
2021-03-31	85日	26,827	-166	138	208	40,377	20,044	35.25円	3,401.27円	10.00円	1.04%	0.52%	49.64%	-0.62%	921	5,900,000円	14.6	39.5	3	62	55	9.10%
2020-03-31	85日	30,281	912	785	430	39,418	19,639	72.83円	3,322.09円	40.00円	2.19%	1.09%	49.82%	3.01%	907	5,800,000円	14.2	40.9	1†	0†	9†	0.20%†
2019-03-31	81日	28,851	610	558	28	40,687	19,507	4.83円	3,400.17円	40.00円	0.14%	0.07%	47.94%	2.11%	903	5,700,000円	13.4	38.0	-	-	-	-
2018-03-31	88日	28,773	822	703	424	42,533	19,940	81.56円	3,070.98円	32.00円	2.13%	1.00%	46.88%	2.86%	877	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	82日	27,040	709	513	328	42,389	19,525	6.31円	301.95円	5.00円	1.68%	0.77%	46.06%	2.62%	860	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。