中部鋼鈑株式会社 | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,446 / 3,782	22 / 38	-
勤続年数	445 / 3,782	13 / 38	-
離職率	1,669 / 3,463	32 / 38	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	83日	51,103	923	1,113	1,275	84,579	75,736	47.08円	2,767.08円	104.00円	1.68%	1.51%	89.54%	1.81%	521	7,057,000円	18.4	41.1	2	34	39	9.50%
2025-03-31訂正あり	81日	51,047	2,704	2,599	1,731	84,565	76,022	63.95円	2,779.65円	101.00円	2.28%	2.05%	89.90%	5.30%	522	7,650,000円	18.6	41.2	2	17	23	5.00%
2024-03-31	87日	67,785	10,425	10,228	7,133	93,548	77,494	259.34円	2,836.36円	91.00円	9.20%	7.62%	82.84%	15.38%	521	7,235,000円	18.4	40.9	2	10	29	3.30%
2023-03-31	84日	76,320	12,261	12,328	8,577	88,095	73,720	310.53円	2,643.19円	104.00円	11.63%	9.74%	83.68%	16.07%	504	7,290,000円	18.7	41.0	2	48	59	14.40%
2022-03-31訂正あり	85日	64,399	5,554	5,525	3,785	77,746	66,058	137.11円	2,370.38円	43.00円	5.73%	4.87%	84.97%	8.62%	500	6,589,000円	19.8	41.3	1	14	13	4.50%
2021-03-31	89日	40,327	2,574	2,532	1,593	69,466	62,768	57.74円	2,254.49円	18.00円	2.54%	2.29%	90.36%	6.38%	513	6,486,000円	19.2	40.7	1	36	49	11.10%
2020-03-31	85日	44,474	4,650	4,656	2,747	68,276	61,151	99.61円	2,199.33円	30.00円	4.49%	4.02%	89.56%	10.46%	520	6,354,000円	20.1	40.9	1†	6†	0†	2.00%†
2019-03-31	87日	52,234	2,812	2,897	1,725	68,626	59,036	61.94円	2,013.68円	17.00円	2.92%	2.51%	86.03%	5.38%	535	6,390,000円	18.8	40.4	-	-	-	-
2018-03-31	86日	45,337	3,016	3,044	2,354	67,517	58,417	83.89円	1,961.49円	19.00円	4.03%	3.49%	86.52%	6.65%	538	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	84日	36,338	3,089	3,042	2,038	64,077	56,521	72.07円	1,905.51円	15.00円	3.61%	3.18%	88.21%	8.50%	524	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。