日本鋳造株式会社 | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,603 / 3,782	33 / 38	102 / 131
勤続年数	1,615 / 3,782	35 / 38	64 / 131
離職率	2,252 / 3,463	36 / 38	73 / 128

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	85日	12,290	416	584	154	21,548	11,685	32.02円	2,423.83円	20.00円	1.32%	0.71%	54.23%	3.38%	285	5,850,000円	13.9	42.7	2	37	34	13.40%
2025-03-31	86日	14,311	408	387	236	22,325	11,885	49.06円	2,465.20円	30.00円	1.99%	1.06%	53.24%	2.85%	294	5,956,000円	13.8	42.1	1	26	27	9.40%
2024-03-31	80日	15,992	1,287	1,277	651	23,529	11,881	135.14円	2,464.51円	35.00円	5.48%	2.77%	50.50%	8.05%	293	5,648,000円	13.6	41.3	1	31	50	11.90%
2023-03-31	82日	14,811	707	701	568	22,663	11,367	116.67円	2,357.80円	30.00円	5.00%	2.51%	50.16%	4.77%	277	5,571,000円	14.5	41.1	2†	0†	5†	0.80%†
2022-03-31	83日	12,106	787	814	663	21,088	11,252	129.30円	2,192.83円	30.00円	5.89%	3.14%	53.36%	6.50%	272	5,689,000円	12.8	43.6	1†	78†	69†	28.30%†
2021-03-31	78日	11,902	497	589	435	19,587	10,763	84.89円	2,097.57円	25.00円	4.04%	2.22%	54.95%	4.18%	283	5,255,000円	13.5	40.0	0†	78†	60†	26.40%†
2020-03-31	79日	12,091	425	457	331	19,899	10,384	64.53円	2,023.67円	25.00円	3.19%	1.66%	52.18%	3.52%	301	5,381,000円	13.7	37.4	1†	0†	15†	0.20%†
2019-03-31訂正あり	79日	13,741	668	763	532	20,679	10,369	103.84円	1,990.34円	30.00円	5.13%	2.57%	50.14%	4.86%	290	5,454,000円	13.2	38.9	-	-	-	-
2018-03-31訂正あり	76日	13,330	762	769	598	20,305	10,037	116.65円	1,927.01円	30.00円	5.96%	2.95%	49.43%	5.72%	286	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	77日	9,610	-313	-306	-825	18,272	9,484	-16.09円	181.95円	1.50円	-8.70%	-4.52%	51.90%	-3.26%	279	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。