ＨＯＹＡ株式会社 | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	294 / 3,782	6 / 52	218 / 2,040
勤続年数	393 / 3,782	6 / 52	158 / 2,040
離職率	641 / 3,463	11 / 51	336 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31訂正あり	66日	947,749	327,668※	327,668※	-	1,300,897	1,020,460	743.93円	1,212.47円	295.00円	-	-	78.44%	34.57%	37,752	9,704,451円	18.7	47.6	52	40	255	2.90%
2025-03-31	66日	866,032	259,965※	259,965※	-	1,234,278	974,023	581.45円	1,173.42円	160.00円	-	-	78.91%	30.02%	37,909	9,235,800円	19.3	47.8	50	61	218	3.60%
2024-03-31	81日	762,610	236,564※	236,564※	-	1,203,623	967,758	515.48円	705.53円	110.00円	-	-	80.40%	31.02%	35,702	8,210,453円	19.7	47.8	49	236	306	9.40%
2023-03-31訂正あり	67日	723,582	215,832※	215,832※	-	1,028,326	818,321	469.76円	829.98円	110.00円	-	-	79.58%	29.83%	36,571	7,410,913円	20.2	47.8	45†	0†	60†	1.50%†
2022-03-31訂正あり	64日	661,466	210,706※	210,706※	-	992,839	803,851	446.45円	846.08円	110.00円	-	-	80.96%	31.85%	38,376	7,984,296円	19.0	47.2	38	259	312	9.90%
2021-03-31	65日	547,921	159,218※	159,218※	-	853,290	688,000	335.77円	581.12円	90.00円	-	-	80.63%	29.06%	37,245	7,121,684円	19.4	46.3	39	193	203	7.70%
2020-03-31訂正あり	84日	576,546	147,268※	147,268※	-	811,008	645,042	303.27円	574.90円	90.00円	-	-	79.54%	25.54%	36,795	8,450,941円	19.3	46.3	32	3	71	1.20%
2019-03-31訂正あり	68日	565,810	144,657※	144,657※	-	763,915	623,155	321.55円	596.98円	90.00円	-	-	81.57%	25.57%	37,412	7,871,084円	18.9	45.3	-	-	-	-
2018-03-31	69日	535,612	124,248※	124,248※	-	650,645	526,193	258.46円	514.94円	75.00円	-	-	80.87%	23.20%	37,812	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	70日	478,927	110,795※	110,795※	-	659,583	510,887	221.93円	383.27円	75.00円	-	-	77.46%	23.13%	35,752	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。