株式会社ニチリン | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,507 / 3,782	5 / 17	-
勤続年数	759 / 3,782	5 / 17	-
離職率	2,078 / 3,463	14 / 17	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-12-31	77日	73,668	9,060	9,230	5,514	88,115	68,119	418.27円	4,574.63円	176.00円	8.09%	6.26%	77.31%	12.30%	2,440	6,990,530円	17.0	42.0	2	41	38	12.10%
2024-12-31	86日	71,356	9,184	10,382	6,171	82,978	63,857	461.82円	4,310.51円	176.00円	9.66%	7.44%	76.96%	12.87%	2,379	7,357,797円	17.0	42.0	2	45	59	13.50%
2023-12-31訂正あり	87日	70,631	9,620	10,548	5,915	77,936	58,347	433.84円	3,822.63円	150.00円	10.14%	7.59%	74.87%	13.62%	2,408	7,336,194円	18.0	42.0	2†	0†	1†	0.50%†
2022-12-31訂正あり	87日	64,172	7,678	8,452	4,578	72,540	52,938	324.48円	3,303.52円	90.00円	8.65%	6.31%	72.98%	11.96%	2,281	7,311,291円	17.0	42.0	2	58	46	16.60%
2021-12-31	84日	58,260	6,841	7,531	4,781	67,960	47,275	336.04円	2,883.82円	83.00円	10.11%	7.04%	69.56%	11.74%	2,305	6,821,248円	17.0	42.0	2	58	47	15.90%
2020-12-31	85日	51,505	4,311	4,453	2,380	60,117	40,256	167.23円	2,451.39円	45.00円	5.91%	3.96%	66.96%	8.37%	2,345	6,064,061円	17.0	42.0	2	28	33	7.80%
2019-12-31訂正あり	86日	61,073	6,219	6,243	2,748	60,326	39,869	191.73円	2,377.03円	60.00円	6.89%	4.56%	66.09%	10.18%	2,332	6,935,168円	17.0	41.0	-	-	-	-
2018-12-31	86日	62,413	8,449	8,512	4,644	57,552	37,674	323.72円	2,240.97円	50.00円	12.33%	8.07%	65.46%	13.54%	2,184	-	-	-	-	-	-	-
2017-12-31	87日	59,375	8,516	8,629	4,883	55,663	34,745	340.28円	2,057.51円	48.00円	14.05%	8.77%	62.42%	14.34%	2,067	-	-	-	-	-	-	-
2016-12-31訂正あり	87日	50,992	6,618	6,343	3,644	48,886	29,100	330.10円	2,229.15円	34.00円	12.52%	7.45%	59.53%	12.98%	1,859	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。