株式会社ＭＯＲＥＳＣＯ

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,402 / 3,782	7 / 9	-
勤続年数	1,327 / 3,782	6 / 9	-
離職率	621 / 3,463	2 / 9	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-02-28	87日	34,871	2,367	2,704	1,525	40,683	26,883	166.23円	2,558.24円	55.00円	5.67%	3.75%	66.08%	6.79%	797	7,106,424円	15.0	44.7	3	7	13	2.80%
2025-02-28	90日	34,374	1,391	1,821	1,013	38,297	25,009	110.47円	2,364.63円	45.00円	4.05%	2.65%	65.30%	4.05%	795	6,899,187円	14.5	44.3	3	55	43	15.10%
2024-02-29	91日	31,886	1,225	1,826	1,283	37,053	23,122	139.01円	2,179.85円	45.00円	5.55%	3.46%	62.40%	3.84%	821	6,745,190円	14.3	43.9	3	13	22	4.10%
2023-02-28	91日	30,333	523	1,046	615	32,017	21,240	66.19円	2,008.49円	40.00円	2.90%	1.92%	66.34%	1.72%	784	6,973,544円	14.0	43.5	3	41	41	11.30%
2022-02-28	88日	27,300	1,434	2,011	1,808	29,008	20,551	192.76円	1,914.94円	40.00円	8.80%	6.23%	70.85%	5.25%	787	6,660,275円	13.9	43.0	3	44	40	12.00%
2021-02-28	89日	24,479	842	1,030	518	27,707	18,163	54.09円	1,695.81円	40.00円	2.85%	1.87%	65.55%	3.44%	791	6,575,112円	13.7	42.9	2†	0†	16†	0.60%†
2020-02-29	87日	27,064	1,279	1,568	776	28,129	18,209	80.91円	1,659.74円	50.00円	4.26%	2.76%	64.73%	4.73%	777	6,742,853円	13.2	42.7	-	-	-	-
2019-02-28	89日	28,806	1,950	2,202	1,438	28,436	17,775	148.85円	1,637.29円	50.00円	8.09%	5.06%	62.51%	6.77%	765	-	-	-	-	-	-	-
2018-02-28	91日	27,922	2,330	2,600	1,623	27,257	17,339	167.77円	1,584.28円	45.00円	9.36%	5.95%	63.61%	8.34%	722	-	-	-	-	-	-	-
2017-02-28	91日	26,674	2,374	2,658	1,600	25,317	15,594	165.54円	1,433.28円	45.00円	10.26%	6.32%	61.59%	8.90%	694	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。