コタ株式会社 | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,848 / 3,782	171 / 200	10 / 15
勤続年数	2,245 / 3,782	173 / 200	13 / 15
離職率	1,347 / 3,463	84 / 194	8 / 15

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-03-31	84日	9,376	1,831	1,834	1,304	14,877	11,207	46.81円	403.90円	20.00円	11.64%	8.77%	75.33%	19.54%	390	5,566,000円	10.4	34.7	0	28	45	7.60%
2024-03-31	85日	9,136	1,921	1,953	1,349	14,801	11,039	47.78円	391.00円	20.00円	12.22%	9.12%	74.59%	21.03%	373	5,448,000円	10.3	34.5	0	30	48	8.50%
2023-03-31	87日	8,804	2,020	2,115	1,560	13,693	10,177	60.14円	396.32円	20.00円	15.34%	11.40%	74.33%	22.95%	355	5,457,000円	10.3	34.6	0	38	38	10.70%
2022-03-31	81日	8,691	2,151	2,177	1,393	13,084	9,540	59.62円	402.70円	20.00円	14.61%	10.65%	72.91%	24.75%	355	5,825,000円	9.9	34.2	0	33	46	9.70%
2021-03-31	82日	7,764	1,620	1,657	1,169	11,585	8,581	53.98円	396.13円	18.00円	13.62%	10.09%	74.07%	20.88%	342	5,500,000円	9.8	34.4	0	21	37	6.60%
2020-03-31	83日	7,460	1,469	1,491	1,035	10,356	7,744	52.57円	393.20円	18.00円	13.37%	10.00%	74.78%	19.70%	327	5,477,000円	9.6	34.8	0	37	52	11.90%
2019-03-31	85日	6,992	1,397	1,400	965	9,401	7,009	53.43円	391.33円	18.00円	13.77%	10.26%	74.55%	19.99%	312	5,117,000円	9.7	35.1	-	-	-	-
2018-03-31訂正あり	86日	6,732	1,315	1,338	971	9,364	7,144	57.50円	424.33円	18.00円	13.59%	10.37%	76.30%	19.54%	289	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	87日	6,552	1,229	1,233	868	9,108	7,048	54.74円	444.35円	18.00円	12.32%	9.53%	77.38%	18.77%	293	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。