東洋合成工業株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,750 / 3,782	121 / 200	15 / 41
勤続年数	2,277 / 3,782	176 / 200	27 / 41
離職率	1,562 / 3,463	103 / 194	22 / 38

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	84日	41,956	3,668	3,592	2,692	66,949	27,452	339.26円	3,458.93円	40.00円	9.81%	4.02%	41.00%	8.74%	972	6,746,293円	10.2	37.0	1	82	127	8.90%
2025-03-31	84日	38,665	4,103	3,997	3,279	65,864	24,831	413.20円	3,128.69円	45.00円	13.21%	4.98%	37.70%	10.61%	928	7,096,745円	10.2	36.9	1	65	107	7.40%
2024-03-31訂正あり	87日	31,956	3,512	3,393	2,396	59,517	21,825	301.98円	2,749.94円	40.00円	10.98%	4.03%	36.67%	10.99%	887	6,638,243円	10.1	36.8	1	20	59	2.50%
2023-03-31	87日	34,156	4,968	5,122	3,827	51,105	19,641	482.21円	2,474.74円	40.00円	19.49%	7.49%	38.43%	14.55%	849	6,946,755円	9.7	36.4	1	40	100	5.20%
2022-03-31	88日	33,144	4,624	4,794	3,457	46,886	16,061	435.61円	2,023.66円	30.00円	21.53%	7.37%	34.26%	13.95%	790	6,628,901円	9.7	36.3	1	37	100	5.20%
2021-03-31	86日	27,164	2,939	2,982	2,345	43,518	12,790	295.57円	1,611.52円	20.00円	18.34%	5.39%	29.39%	10.82%	728	6,519,200円	9.8	36.2	1	29	70	4.30%
2020-03-31	87日	24,455	2,184	2,061	1,852	39,130	10,569	233.43円	1,331.63円	20.00円	17.53%	4.73%	27.01%	8.93%	688	6,323,506円	9.6	36.0	1	53	85	8.10%
2019-03-31	87日	22,975	1,559	1,567	1,171	36,865	8,841	147.54円	1,113.90円	10.00円	13.25%	3.18%	23.98%	6.79%	656	6,096,694円	9.5	35.8	-	-	-	-
2018-03-31	86日	20,536	1,300	1,089	863	30,298	7,783	108.73円	980.60円	10.00円	11.09%	2.85%	25.69%	6.33%	587	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	87日	18,183	527	412	233	28,425	7,000	29.39円	881.95円	10.00円	3.33%	0.82%	24.63%	2.90%	560	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。