森下仁丹株式会社 | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,134 / 3,782	66 / 81	-
勤続年数	1,752 / 3,782	27 / 81	-
離職率	170 / 3,463	4 / 78	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	83日	12,688	692	773	628	18,623	12,977	153.53円	3,166.11円	65.00円	4.84%	3.37%	69.68%	5.45%	359	6,349,000円	13.3	42.1	2†	0†	13†	0.50%†
2025-03-31	81日	12,766	804	870	547	17,896	12,152	133.78円	2,970.49円	55.00円	4.50%	3.06%	67.90%	6.30%	356	6,439,000円	12.4	41.9	2	67	76	21.20%
2024-03-31	87日	12,406	716	815	697	17,183	12,144	170.68円	2,972.34円	50.00円	5.74%	4.06%	70.67%	5.77%	354	6,175,000円	13.3	41.9	2	11	24	4.00%
2023-03-31	90日	11,359	569	623	491	16,103	11,392	120.55円	2,790.71円	40.00円	4.31%	3.05%	70.74%	5.01%	328	5,735,000円	13.2	41.9	2	56	39	17.30%
2022-03-31	90日	9,563	299	340	283	14,479	10,455	69.58円	2,563.38円	37.50円	2.71%	1.95%	72.21%	3.13%	348	5,462,000円	12.8	42.0	2	20	36	6.80%
2021-03-31	90日	9,429	223	253	206	14,446	10,273	50.69円	2,521.16円	37.50円	2.01%	1.43%	71.11%	2.37%	331	5,391,000円	13.0	42.6	2†	0†	29†	0.70%†
2020-03-31	87日	9,774	453	507	322	14,387	10,013	79.14円	2,459.63円	37.50円	3.22%	2.24%	69.60%	4.63%	306	5,686,000円	13.1	43.2	2	21	33	8.20%
2019-03-31	88日	10,090	417	449	351	14,121	9,771	86.48円	2,402.41円	37.50円	3.59%	2.49%	69.19%	4.13%	297	5,953,000円	13.3	43.3	-	-	-	-
2018-03-31	89日	10,800	545	560	394	14,335	9,801	96.88円	2,409.68円	50.00円	4.02%	2.75%	68.37%	5.05%	293	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31訂正あり	90日	10,967	427	443	240	14,320	9,284	11.84円	456.49円	7.50円	2.59%	1.68%	64.83%	3.89%	278	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。