菊水化学工業株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	3,095 / 3,782	72 / 111	-
勤続年数	1,480 / 3,782	55 / 111	-
離職率	1,594 / 3,463	51 / 107	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	87日	21,602	403	495	270	17,029	10,406	21.53円	815.62円	17.00円	2.60%	1.59%	61.11%	1.87%	426	5,298,000円	14.4	42.8	2	36	23	9.10%
2025-03-31	88日	21,390	264	341	165	16,206	9,667	13.17円	755.35円	17.00円	1.72%	1.02%	59.65%	1.24%	442	5,068,000円	13.7	41.8	3	1	15	0.90%
2024-03-31	88日	22,392	554	635	376	18,071	9,714	29.98円	762.90円	16.00円	3.87%	2.08%	53.76%	2.47%	439	5,103,000円	13.3	42.8	2	94	78	22.40%
2023-03-31訂正あり	90日	22,423	569	650	246	16,954	9,171	19.66円	722.89円	16.00円	2.68%	1.45%	54.10%	2.54%	457	5,069,000円	13.5	41.2	1	33	47	8.30%
2022-03-31	90日	22,162	438	534	94	16,510	9,094	7.56円	719.05円	16.00円	1.04%	0.57%	55.08%	1.98%	470	4,913,000円	13.6	40.0	1	23	36	6.00%
2021-03-31	90日	20,527	302	329	163	16,692	9,271	13.07円	729.87円	16.00円	1.76%	0.98%	55.54%	1.47%	469	4,785,000円	13.5	39.4	1	26	45	7.00%
2020-03-31	86日	21,622	328	344	154	16,517	9,067	12.39円	717.22円	17.00円	1.71%	0.94%	54.90%	1.52%	444	5,114,000円	13.7	39.3	1†	0†	12†	0.20%†
2019-03-31	88日	21,459	276	279	143	18,253	9,342	11.46円	738.51円	16.00円	1.53%	0.79%	51.18%	1.29%	435	4,495,000円	13.1	38.7	-	-	-	-
2018-03-31	89日	20,718	124	146	32	18,328	9,638	2.56円	761.00円	16.00円	0.33%	0.17%	52.59%	0.60%	439	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	90日	20,511	213	287	209	17,201	9,595	16.77円	757.60円	16.00円	2.19%	1.22%	55.79%	1.04%	445	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。