東邦化学工業株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,509 / 3,782	109 / 200	949 / 2,040
勤続年数	709 / 3,782	57 / 200	292 / 2,040
離職率	1,898 / 3,463	126 / 194	930 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	85日	53,625	2,088	1,931	1,527	70,824	24,119	72.65円	1,142.84円	22.00円	6.33%	2.16%	34.05%	3.89%	856	6,989,995円	17.2	41.2	3	70	54	10.80%
2025-03-31	86日	53,613	1,815	1,753	1,543	67,862	21,077	73.42円	998.18円	20.00円	7.32%	2.27%	31.06%	3.39%	866	6,719,310円	16.8	40.6	2	39	36	6.10%
2024-03-31	88日	50,596	771	743	546	69,936	19,160	25.99円	907.50円	17.00円	2.85%	0.78%	27.40%	1.52%	868	6,529,928円	16.3	40.0	2	47	41	7.10%
2023-03-31	90日	55,361	1,384	1,179	977	67,951	17,765	46.31円	841.15円	15.00円	5.50%	1.44%	26.14%	2.50%	872	6,403,560円	15.8	39.7	2	38	54	6.00%
2022-03-31	84日	49,887	1,345	1,933	1,395	66,489	16,907	65.43円	788.43円	15.00円	8.25%	2.10%	25.43%	2.70%	855	6,388,915円	15.7	39.5	2	53	65	8.30%
2021-03-31	85日	40,649	1,386	1,425	1,005	58,416	15,121	47.12円	705.36円	15.00円	6.65%	1.72%	25.89%	3.41%	840	6,436,128円	15.7	39.4	2	0	44	0.30%
2020-03-31	86日	42,155	2,006	1,679	1,378	53,298	13,580	64.64円	633.40円	15.00円	10.15%	2.59%	25.48%	4.76%	791	6,550,324円	15.8	39.3	2	8	50	1.60%
2019-03-31	88日	45,294	2,200	1,894	1,908	52,407	13,089	89.47円	610.23円	12.00円	14.58%	3.64%	24.98%	4.86%	744	6,488,672円	16.1	39.1	-	-	-	-
2018-03-31	89日	42,762	2,398	2,437	997	49,815	11,613	46.76円	540.89円	10.00円	8.59%	2.00%	23.31%	5.61%	728	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	83日	38,549	2,214	1,557	317	46,687	10,260	14.90円	477.35円	6.00円	3.09%	0.68%	21.98%	5.74%	705	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。