新日本理化株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,266 / 3,782	92 / 200	-
勤続年数	938 / 3,782	88 / 200	-
離職率	1,748 / 3,463	115 / 194	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	84日	32,105	576	547	597	40,345	20,987	16.03円	529.55円	4.50円	2.84%	1.48%	52.02%	1.79%	394	7,301,000円	16.4	45.3	3	27	12	10.00%
2025-03-31	84日	32,703	829	1,195	522	37,519	18,995	14.00円	477.07円	4.00円	2.75%	1.39%	50.63%	2.53%	413	7,028,000円	15.5	44.8	2†	78†	83†	26.90%†
2024-03-31	88日	32,863	361	780	220	40,114	18,476	5.92円	463.60円	-	1.19%	0.55%	46.06%	1.10%	410	6,812,000円	17.3	43.5	2	54	35	17.70%
2023-03-31	90日	33,105	-439	105	-444	38,553	16,954	-11.92円	425.54円	-	-2.62%	-1.15%	43.98%	-1.33%	434	7,168,000円	16.9	43.1	2	45	45	14.50%
2022-03-31	90日	32,358	1,202	1,589	811	40,086	16,999	21.76円	427.44円	5.00円	4.77%	2.02%	42.41%	3.71%	433	7,025,000円	17.3	42.6	2	15	20	5.30%
2021-03-31	90日	24,437	287	706	501	35,886	16,216	13.46円	407.87円	3.00円	3.09%	1.40%	45.19%	1.17%	429	6,904,000円	17.1	41.8	2	33	33	10.90%
2020-03-31	87日	26,839	428	707	460	32,756	14,595	12.35円	365.29円	3.00円	3.15%	1.40%	44.56%	1.59%	432	6,997,000円	17.1	41.8	1	15	11	5.20%
2019-03-31	88日	28,641	602	795	573	34,765	14,751	15.39円	370.69円	-	3.88%	1.65%	42.43%	2.10%	429	6,875,000円	16.3	41.1	-	-	-	-
2018-03-31	89日	27,524	589	630	415	34,521	14,733	11.13円	371.18円	-	2.82%	1.20%	42.68%	2.14%	427	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	90日	26,028	-442	-369	-547	31,267	13,207	-14.68円	331.59円	-	-4.14%	-1.75%	42.24%	-1.70%	428	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。