日本精化株式会社 | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	725 / 3,782	39 / 200	-
勤続年数	1,444 / 3,782	139 / 200	-
離職率	1,841 / 3,463	121 / 194	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	78日	33,796	5,341	5,570	4,428	65,421	52,390	202.38円	2,369.46円	98.00円	8.45%	6.77%	80.08%	15.81%	713	8,187,000円	14.6	41.9	2	42	40	10.50%
2025-03-31訂正あり	86日	35,663	4,895	5,210	3,870	59,796	49,069	172.06円	2,140.58円	74.00円	7.89%	6.47%	82.06%	13.73%	719	7,663,000円	14.4	41.7	2	48	54	12.10%
2024-03-31	88日	33,531	4,197	4,452	3,327	59,450	47,559	146.40円	2,074.07円	70.00円	7.00%	5.60%	80.00%	12.52%	719	7,127,000円	14.6	41.6	2	36	55	9.50%
2023-03-31	87日	36,838	5,057	5,389	4,079	56,672	46,101	174.42円	1,984.58円	57.00円	8.85%	7.20%	81.35%	13.73%	717	7,643,000円	15.1	41.9	2	31	61	9.00%
2022-03-31	85日	33,448	4,881	5,127	3,472	54,807	44,560	146.32円	1,851.84円	54.00円	7.79%	6.33%	81.30%	14.60%	684	6,953,000円	16.1	41.5	2	10	31	3.40%
2021-03-31	85日	30,509	3,939	4,154	2,758	53,265	42,846	116.17円	1,773.54円	35.00円	6.44%	5.18%	80.44%	12.91%	671	6,720,000円	16.4	42.6	2	9	36	3.50%
2020-03-31	85日	29,047	3,641	3,920	2,621	47,561	38,399	110.37円	1,589.64円	33.00円	6.83%	5.51%	80.74%	12.54%	665	7,135,000円	17.1	42.9	2†	0†	25†	0.50%†
2019-03-31	85日	28,084	3,199	3,503	2,303	48,214	37,795	96.98円	1,562.03円	30.00円	6.09%	4.78%	78.39%	11.39%	631	6,850,000円	16.9	41.8	-	-	-	-
2018-03-31	83日	27,598	2,749	2,902	2,014	46,118	36,449	84.83円	1,504.65円	28.00円	5.53%	4.37%	79.03%	9.96%	606	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	84日	25,153	2,369	2,560	1,815	40,066	32,846	76.45円	1,354.12円	23.00円	5.53%	4.53%	81.98%	9.42%	594	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。