丸尾カルシウム株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,700 / 3,782	167 / 200	41 / 58
勤続年数	189 / 3,782	12 / 200	3 / 58
離職率	1,808 / 3,463	117 / 194	42 / 58

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	85日	12,639	85	321	293	17,134	10,291	137.70円	4,712.34円	60.00円	2.85%	1.71%	60.06%	0.68%	239	5,735,596円	20.2	45.6	2	20	19	10.30%
2025-03-31	86日	12,843	5	197	148	16,869	10,208	67.52円	4,495.33円	30.00円	1.45%	0.88%	60.51%	0.04%	246	5,633,024円	20.2	45.3	2	19	14	9.40%
2024-03-31	87日	12,889	137	357	249	17,010	9,987	111.40円	4,322.65円	30.00円	2.49%	1.46%	58.71%	1.07%	272	5,495,410円	19.8	44.5	2	5	12	3.20%
2023-03-31	89日	12,594	33	246	117	16,990	9,700	52.33円	4,123.58円	30.00円	1.21%	0.69%	57.09%	0.27%	269	5,442,665円	19.8	44.4	2	3	6	2.00%
2022-03-31訂正あり	89日	11,567	138	292	190	15,637	9,297	85.74円	3,977.33円	30.00円	2.04%	1.22%	59.46%	1.20%	267	5,456,289円	19.4	44.1	2	7	12	4.30%
2021-03-31訂正あり	86日	10,844	151	306	179	16,596	9,808	80.04円	4,232.12円	30.00円	1.83%	1.08%	59.10%	1.40%	260	5,212,533円	19.3	43.8	2	5	10	3.30%
2020-03-31訂正あり	86日	11,869	114	279	117	15,458	8,940	51.61円	3,777.37円	30.00円	1.31%	0.76%	57.83%	0.96%	260	5,471,342円	19.1	43.8	2	17	18	8.80%
2019-03-31訂正あり	87日	12,771	514	650	404	14,683	8,758	180.53円	3,689.48円	30.00円	4.61%	2.75%	59.65%	4.03%	261	5,481,724円	19.1	43.9	-	-	-	-
2018-03-31訂正あり	88日	12,036	504	614	383	14,230	8,332	171.64円	3,560.05円	30.00円	4.60%	2.69%	58.55%	4.20%	260	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	89日	11,807	569	691	497	14,121	7,931	221.38円	3,372.84円	35.00円	6.27%	3.52%	56.16%	4.82%	265	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。