テイカ株式会社 | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,821 / 3,782	125 / 200	-
勤続年数	759 / 3,782	63 / 200	-
離職率	2,959 / 3,463	183 / 194	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	84日	57,373	2,176	2,672	-878	88,558	61,491	-38.47円	2,670.63円	60.00円	-1.43%	-0.99%	69.44%	3.79%	862	6,674,000円	17.0	40.5	2	120	147	22.20%
2025-03-31	87日	55,737	3,525	3,747	2,422	88,345	59,400	105.46円	2,578.37円	38.00円	4.08%	2.74%	67.24%	6.32%	838	6,520,000円	19.1	41.2	3	71	86	13.60%
2024-03-31	88日	52,993	2,325	2,802	1,866	82,709	57,764	80.60円	2,489.06円	38.00円	3.23%	2.26%	69.84%	4.39%	815	6,544,000円	20.1	41.9	3	53	42	10.10%
2023-03-31	89日	54,773	4,224	4,717	2,986	75,717	53,658	128.86円	2,296.45円	36.00円	5.56%	3.94%	70.87%	7.71%	832	6,240,000円	19.8	41.7	2†	0†	5†	0.30%†
2022-03-31	90日	46,362	3,651	4,156	2,845	72,128	51,263	122.79円	2,196.16円	36.00円	5.55%	3.94%	71.07%	7.87%	825	6,037,000円	17.9	39.4	2	126	121	23.00%
2021-03-31	89日	38,402	2,927	2,740	1,927	69,177	50,230	83.16円	2,152.62円	36.00円	3.84%	2.79%	72.61%	7.62%	834	6,005,000円	19.1	40.4	3	22	57	4.70%
2020-03-31	87日	45,435	5,808	5,798	3,830	63,554	46,940	163.70円	2,010.70円	40.00円	8.16%	6.03%	73.86%	12.78%	793	6,655,000円	19.9	41.8	3	28	58	6.30%
2019-03-31	88日	47,385	5,803	6,033	4,007	63,916	45,356	170.47円	1,916.26円	32.00円	8.83%	6.27%	70.96%	12.25%	758	6,653,000円	20.8	42.4	-	-	-	-
2018-03-31	89日	42,521	6,042	6,108	3,624	59,189	43,043	154.13円	1,819.24円	21.00円	8.42%	6.12%	72.72%	14.21%	702	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	90日	38,241	5,854	5,969	4,070	53,975	39,224	86.20円	829.60円	12.00円	10.38%	7.54%	72.67%	15.31%	645	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。