株式会社　サイネックス

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	3,608 / 3,782	495 / 558	87 / 98
勤続年数	1,992 / 3,782	93 / 559	50 / 98
離職率	2,112 / 3,463	224 / 472	53 / 87

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	86日	17,089	167	224	50	14,443	8,057	9.00円	1,436.87円	15.00円	0.63%	0.35%	55.79%	0.98%	778	4,386,192円	12.0	41.0	3	80	88	12.40%
2025-03-31	87日	16,491	478	492	274	14,810	8,044	49.02円	1,434.47円	15.00円	3.42%	1.86%	54.31%	2.90%	767	4,535,704円	12.0	41.0	2	111	103	16.70%
2024-03-31訂正あり	89日	15,390	504	603	377	14,942	7,859	67.33円	1,401.54円	15.00円	4.80%	2.53%	52.60%	3.28%	736	4,488,049円	12.0	40.0	2	114	106	16.90%
2023-03-31	91日	14,293	484	549	312	14,426	7,508	55.79円	1,338.90円	12.50円	4.17%	2.17%	52.05%	3.39%	743	4,516,801円	12.0	40.0	2	3	0	0.70%
2022-03-31	91日	14,171	454	491	278	14,517	7,268	49.99円	1,296.12円	12.50円	3.83%	1.92%	50.07%	3.20%	741	4,379,874円	11.0	40.0	2	125	116	18.00%
2021-03-31	91日	12,984	278	332	226	13,825	7,075	41.45円	1,296.41円	12.50円	3.20%	1.64%	51.18%	2.15%	745	4,314,760円	11.0	40.0	2	14	3	2.20%
2020-03-31	90日	13,878	582	622	368	10,614	6,946	64.72円	1,272.63円	12.50円	5.30%	3.47%	65.44%	4.20%	736	4,220,981円	10.0	39.0	2	147	135	20.30%
2019-03-31	89日	13,928	384	428	295	11,177	7,090	48.36円	1,161.23円	12.50円	4.16%	2.64%	63.44%	2.76%	749	4,278,881円	10.0	39.0	-	-	-	-
2018-03-31	90日	12,956	513	501	321	10,767	6,870	52.65円	1,125.28円	12.50円	4.68%	2.99%	63.81%	3.97%	844	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	91日	13,292	806	853	559	10,904	6,651	103.23円	1,089.26円	12.50円	8.41%	5.13%	61.00%	6.07%	837	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。